株数の推移・株主還元・自己株買いの取得枠など、「株数・自己株買い」ページの見方を紹介します。
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富士山マガジンサービス（3138）の発行済株式数・自己株式数・自己株式を除く株式数の推移と、自己株買いの額を、株式分割を調整したグラフで確認。
2025年12月期
2020 → 2025年12月期
2015 → 2025年12月期
2022年12月期
棒全体が発行済株式数です。自己株買いで自己株式が増え、消却すると発行済株式数そのものが減ります。
株式分割・併合：2017年9月1日：1株→2株の分割（効力発生日）
※ 2017年12月期：1株→2株の分割。この期の決算短信から分割後の株数で記載されています（効力発生日より前の期末から切り替わることがあります）。
「分割調整後」は過去の株数を現在の株式分割に合わせて換算した値です。「開示どおり」は各期の決算短信に記載された株数で、分割の前後で比べられません。
その年に株主へ現金で返した額。配当総額（配当金の支払額）と自己株買いの額（自己株式の取得による支出）を積み上げ、総還元性向（（配当＋自己株買い）÷ 純利益）を重ねています。
金額の記載がない期は「—」です。払っていない・買っていないとは限りません（「その他」に含めて開示している場合があります）。
自己株買いの額は取得に使った額で、取得した株を株式報酬などで渡した分（処分）は差し引いていません（純額で開示している会社を除く）。処分の内容は下の「自己株式の処分」で確認できます。
取締役会などで決めた取得の枠と、開示された累計の取得状況（TDnet）
2022年8月17日の決議
期間：2022年8月25日 〜 2022年10月31日・—
自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ（会社法第１６５条第２項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得）
2022年5月13日の決議
期間：2022年5月25日 〜 2022年7月31日・—
自己株式取得に係る事項の決定に関するお知らせ（会社法第１６５条第２項の規定による定款の定めに基づく自己株式の取得）
2021年5月13日の決議
期間：記載なし・東証の立会外取引
自己株式取得および自己株式立会外取引（ToSTNeT-３）による自己株式の買付に関するお知らせ
進み具合は、最後に開示された累計を上限で割った目安です。発行済株式に対する割合は、会社が開示に書いた値をそのまま載せています。
「状況不明」は、期間の終わりが書かれておらず、終了の開示も上限への到達も確かめられない枠です。実施中とは限りません。
公開買付けの予定・条件の変更・実施の開示は、後の開示が前の開示をはっきり引いている場合だけ1件にまとめ、引き継いだ開示を添えています。
データの時点：2026年9月30日
決算短信に記載された株数（開示どおり）
| 決算期 | 発行済株式数 | 自己株式数 | 自己株式を除く株式数 | 自己株買いの額 | 配当総額 | 原本 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年12月期 | 3,315,620 | 13,219 | 3,302,401 | — | 5283万円 | 報告書 |
| 2024年12月期 | 3,315,620 | 13,219 | 3,302,401 | — | 5170万円 | 報告書 |
| 2023年12月期 | 3,315,620 | 85,519 | 3,230,101 | — | 6276万円 | 報告書 |
| 2022年12月期 | 3,315,620 | 161,259 | 3,154,361 | 6545万円 | — | 報告書 |
| 2021年12月期 | 3,315,620 | 92,679 | 3,222,941 | 2068万円 | — | 報告書 |
| 2020年12月期 | 3,315,620 | 118,979 | 3,196,641 | 3549万円 | — | 報告書 |
| 2019年12月期 | 3,315,620 | 171,600 | 3,144,020 | — | — | 報告書 |
| 2018年12月期 | 3,315,620 | 220,600 | 3,095,020 | — | — | 報告書 |
| 2017年12月期1株→2株の分割 | 3,315,620 | 223,200 | 3,092,420 | 3億円 | — | 報告書 |
| 2016年12月期 | 1,636,870 | 0 | 1,636,870 | — | — | 報告書 |
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動画内の銘柄は表示例です。過去の数値や会社の方針は、将来の結果を保証するものではありません。投資の推奨ではありません。