更新・訂正の記録
表示・計算まわりで直したことと、小さな機能の追加を、主なものから掲載しています。
2026年10月
著名投資家の13Fを「最新の売買」と表していた表記を直しました「銘柄を探す」の案内で、著名投資家の13Fを「最新の売買」と表していました。
「銘柄を探す」の案内で、著名投資家の13Fを「最新の売買」と表していました。13Fは四半期末時点の保有を後から提出する報告で、現在の保有ではありません。「前期からの変化」と表し直し、著名投資家のページの注記も、基準日と提出日をあわせて確かめるよう改めました。
米国株で、決算日より前の株価が無い年の1株配当などが空欄だったのを直しました米国株で、上場直後などで決算日より前の株価が無い年は、配当の記録があっても1株配当・配当性向・DOEが空欄になっていました。
米国株で、上場直後などで決算日より前の株価が無い年は、配当の記録があっても1株配当・配当性向・DOEが空欄になっていました。配当の記録がある年は、株価が無くてもこれらを表示するよう修正しました。
日本株の損益計算書で、売上高に内訳の一部だけが入っていた期を修正しました売上高と営業収入などを合わせた「営業収益合計」「営業総収入」を開示している会社で、売上高の欄に内訳の売上高だけが入っていた期がありました。
売上高と営業収入などを合わせた「営業収益合計」「営業総収入」を開示している会社で、売上高の欄に内訳の売上高だけが入っていた期がありました。合計の行の値を売上高として使うよう修正しました。四半期の書類で、年次の推移表の値を当期の値として読んでいた期も直しています。
配当の記録が無い米国株で、1株配当と配当利回りを0と表示していたのを直しました配当の記録が1件も無い米国株で、1株配当と配当利回りを0として扱っていました。
配当の記録が1件も無い米国株で、1株配当と配当利回りを0として扱っていました。配当が0だったのか記録が無いのかが区別できないため、記録が無い場合は空欄として表示するよう修正しました。
配当予想が変わったときに、予想の配当性向が古いまま残ることがあったのを直しました年間配当の予想が変わった日に、予想の配当性向が変わる前の配当予想で計算されたまま、次の決算の更新まで残ることがありました。
年間配当の予想が変わった日に、予想の配当性向が変わる前の配当予想で計算されたまま、次の決算の更新まで残ることがありました。配当予想が変わった同じ更新で、予想の配当性向も計算し直すよう修正しました。
日本株の自己株式数で、議決権の表の数を期末の保有数として使っていた期を修正しました日本株の自己株式数で、有価証券報告書の議決権の状況の表にある、単元株の単位でまとめた数を、期末の自己株式数として使っていた期がありました。
日本株の自己株式数で、有価証券報告書の議決権の状況の表にある、単元株の単位でまとめた数を、期末の自己株式数として使っていた期がありました。取得自己株式の保有状況の表に書かれた、当事業年度末の保有自己株式数を使うよう修正しました。
米国株ニュースの日本語訳で、数字・日付・社名の誤りを訂正し、公開前の検査を強めました米国株ニュースの日本語訳で、原文に無い円換算の金額、数字や単位、年・日付・比較の基準、社名や決まった訳語の誤りがあった記事を見直して訂正しました。
米国株ニュースの日本語訳で、原文に無い円換算の金額、数字や単位、年・日付・比較の基準、社名や決まった訳語の誤りがあった記事を見直して訂正しました。訳した記事を公開する前に、原文の数字・単位・日付・社名と照合する検査を強めています。
新規上場した一部の銘柄が登録されず、ページが表示されなかったのを直しました新規上場した一部の銘柄で、会社名を確定できないために銘柄として登録されず、銘柄ページが表示されないことがありました。
新規上場した一部の銘柄で、会社名を確定できないために銘柄として登録されず、銘柄ページが表示されないことがありました。取引所の情報で会社名を確かめられる場合は登録するよう修正しました。
同じ日に別の決算短信の訂正が出た会社で、通期の決算短信が取り込まれていなかったのを直しました通期の決算短信と同じ日に、別の決算短信の訂正が開示された会社で、通期の決算短信を重複した書類とみなして取り込まず、財務の数値や決算ニュースが反映されないことがありました。
通期の決算短信と同じ日に、別の決算短信の訂正が開示された会社で、通期の決算短信を重複した書類とみなして取り込まず、財務の数値や決算ニュースが反映されないことがありました。決算の内容を持つ書類は取り込むよう修正しました。
比較ページに、米国株の直近12か月（TTM）の比較表を追加しました比較ページに、米国株の売上・営業利益・純利益・EPS・PER・ROE・ROAを直近12か月（TTM）で比べる表を追加しました。
比較ページに、米国株の売上・営業利益・純利益・EPS・PER・ROE・ROAを直近12か月（TTM）で比べる表を追加しました。表には対象の期間と通貨を表示しています。これまでの比較は「年次・通期決算」と見出しを付けて区別しています。
スクリーニングで、一部の条件が正しく効いていなかったのを直しましたスクリーニングで、日本株の純利益成長率の条件が絞り込みに使われていない、PBR・PSR・PEGの「◯倍以下」にマイナスの値の銘柄が含まれる、米国株の該当件数が正しく出ない、連続増配の年数に小数を指定すると結果が出ない、といった不具合がありました。
スクリーニングで、日本株の純利益成長率の条件が絞り込みに使われていない、PBR・PSR・PEGの「◯倍以下」にマイナスの値の銘柄が含まれる、米国株の該当件数が正しく出ない、連続増配の年数に小数を指定すると結果が出ない、といった不具合がありました。また、並べ替えの値が同じ銘柄がページをまたぐと、重複したり抜けたりすることがありました。いずれも修正しました。
米国株の配当のグラフで、配当性向・DOEが誤った値になっていた年を修正しました米国株の配当のグラフで、配当性向とDOEに、年次ではなく四半期の決算から計算した値が入る年がありました。
米国株の配当のグラフで、配当性向とDOEに、年次ではなく四半期の決算から計算した値が入る年がありました。また、値の大きさから単位を推測して100倍してしまう場合がありました。年次の決算の値だけを使い、単位を推測しないよう修正しました。
米国株の直近12か月（TTM）の値で、足し合わせる期間がずれていた計算を修正しました米国株の直近12か月（TTM）の売上・純利益・1株利益などで、半期ごとに開示する銘柄の4期分（2年分）を足していたり、半期から四半期の開示に移った直後に15か月分を足していたりする計算がありました。
米国株の直近12か月（TTM）の売上・純利益・1株利益などで、半期ごとに開示する銘柄の4期分（2年分）を足していたり、半期から四半期の開示に移った直後に15か月分を足していたりする計算がありました。また、TTMの値が無いときに年次の値を表示している箇所がありました。直近12か月にそろう期だけで計算し、そろわないときは「-」と表示するよう修正しました。
マイナスのPERを「-0.0倍」と表示していたのを直しました銘柄ページの主要指標やウォッチリスト、比較ページで、利益がマイナスの会社のPERを「-0.0倍」「-0.00倍」のように表示している箇所がありました。
銘柄ページの主要指標やウォッチリスト、比較ページで、利益がマイナスの会社のPERを「-0.0倍」「-0.00倍」のように表示している箇所がありました。0倍に近い値と読めてしまうため、「マイナス」と表示するよう修正しました。
英語サイトの配当方針の比較で、会社名が日本語のままだったのを直しました英語サイトの配当方針の比較ページで、会社名が日本語のまま表示されていました。
英語サイトの配当方針の比較ページで、会社名が日本語のまま表示されていました。他の銘柄ページと同じく英語の会社名を表示するよう修正しました。
日本株のETFで、読み込みに失敗したときに「データが無い」と表示していたのを直しました日本株のETFのページで、データの読み込みに失敗したときに、そのETFにデータが存在しないかのような表示になっていました。
日本株のETFのページで、データの読み込みに失敗したときに、そのETFにデータが存在しないかのような表示になっていました。読み込みに失敗したことが分かる表示に修正しました。
今月の自社ニュースの用語と数字の誤りを訂正し、決算ニュースの生成時の検査を強めました自社で作成した決算ニュースの点検で、「内部留保」の誤記、中間期・四半期の当期純利益の言い回し、英語版の数字・桁・社名・未翻訳の部分、深掘り記事の数字の誤りが見つかったため、原本と照合して訂正しました。
日本株のニュースに「配当」の記事と絞り込みを追加しました日本株のニュースに「配当」の絞り込みを追加しました。
日本株のニュースに「配当」の絞り込みを追加しました。会社が配当予想を修正した開示などをもとに、増配や配当予想の修正を記事にしています。記事では、修正前と後の年間配当予想を比べられます。
株主優待で、制度どうしの関係と年額を表示し、一覧の並べ替えを増やしました株主優待のページで、制度が複数ある会社について「どれか1つを選ぶ」「対象の株主で分かれる」「ほかの制度に加えて受けられる」といった関係を、会社の記載にもとづいて表示するようにしました。
株主優待のページで、制度が複数ある会社について「どれか1つを選ぶ」「対象の株主で分かれる」「ほかの制度に加えて受けられる」といった関係を、会社の記載にもとづいて表示するようにしました。それまでは制度が並ぶだけで、併せて受けられるのかが読み取れませんでした。会社が1回あたりの金額と年間の回数を書いている優待では、1回の額・年額・回数を示します。回数が分からないものは推定せず「年額不明」としています。
優待の一覧には、最低投資金額と年額の高い順での並べ替え、最低投資金額の下限での絞り込みを追加し、制度が択一または対象の株主で分かれる会社には印を付けました。
日本株の有価証券報告書などのリンクを直接開くと、PDFが表示されないことがあったのを直しました日本株の決算一覧にある有価証券報告書などのリンクを、共有されたURLや直接の訪問で開いたときに、PDFが表示されないことがありました。
日本株の決算一覧にある有価証券報告書などのリンクを、共有されたURLや直接の訪問で開いたときに、PDFが表示されないことがありました。どの開き方でもPDFが表示されるよう修正しました。以前に共有されたリンクも、同じ書類のページへ転送されます。
英語サイトの日本株の配当比較で、会社名が日本語のままだったのを直しました英語サイトの日本株の配当比較（DOE・配当性向・ROE）の表で、会社名が日本語のまま表示されていました。
英語サイトの日本株の配当比較（DOE・配当性向・ROE）の表で、会社名が日本語のまま表示されていました。他の銘柄ページと同じく英語の会社名を表示するよう修正しました。
日本株のキャッシュフローの増減の図で、期首の残高が開示値と違っていたのを直しました日本株のキャッシュフローのブリッジ図で、期首の現預金残高を開示された値ではなく、期末残高から営業・投資・財務の各キャッシュフローを引いて逆算していました。
日本株のキャッシュフローのブリッジ図で、期首の現預金残高を開示された値ではなく、期末残高から営業・投資・財務の各キャッシュフローを引いて逆算していました。このため為替換算差額が「その他」に混ざり、目盛りの位置にもずれがありました。開示された期首残高と為替換算差額を使い、同じ年度の値がそろわないときはブリッジを出さないよう修正しました。あわせて、キャッシュフロー計算書の金額を円・億円の詳細表示に切り替えられるようにしました。
決算ニュースで、対象の書類に材料が無いときに別の書類の内容で記事を作ることがあったのを修正しました日本株の決算速報ニュースで、対象の書類に決算の数値が無いとき、別の古い書類の内容で記事が作られることがありました。
日本株の決算速報ニュースで、対象の書類に決算の数値が無いとき、別の古い書類の内容で記事が作られることがありました。対象の書類の内容だけで記事を作り、数値の無い書類では記事を作らないよう修正しました。
提出済みの有価証券報告書などが財務サマリーに反映されていなかった銘柄を更新しました提出された有価証券報告書や四半期報告書の内容が財務サマリーに反映されず、古い書類の数値が残っている銘柄がありました。
提出された有価証券報告書や四半期報告書の内容が財務サマリーに反映されず、古い書類の数値が残っている銘柄がありました。該当する期を提出書類から作り直し、BPSなどの関連する指標も更新しました。
国際会計基準(IFRS)へ移行した初年度の期で、自己資本が日本基準の数値になっていたのを修正しましたIFRSへ移行した初年度の有価証券報告書では、日本基準の参考表が付いています。
1株当たり純資産(BPS)が開示と合わなかった期を修正しました永久劣後債などの資本性金融商品が親会社の持分に含まれたまま普通株のBPSを計算していた期、および訂正後の有価証券報告書より古い世代の親会社持分を使っていた期がありました。
配当方針で、内容が変わっていないのに「前の方針から変更あり」と出ることがあったのを修正しました同じ配当方針の本文が訂正報告書などの別の書類から取り込み直されたとき、方針は変わっていないのに「前の方針から変更あり」と表示されることがありました。
米国のADRで、同じ配当が二重に登録されていたり、額が誤っていた行を訂正しました米国のADR（預託証券）の配当履歴で、同じ支払いが二重に登録されていたものや、分割の調整が重なって額が誤っていた行がありました。
米国のADR（預託証券）の配当履歴で、同じ支払いが二重に登録されていたものや、分割の調整が重なって額が誤っていた行がありました。公式の配当表で確認できた誤りの行を訂正し、同じ誤りが取り込みで戻らないようにしました。
ティッカーを変更した米国株で、旧ティッカーが残っていた表示を直しましたティッカーを変更した米国株で、旧ティッカーの銘柄が新しい銘柄と並んで有効なまま残り、一覧に出ていたものがありました。
ティッカーを変更した米国株で、旧ティッカーの銘柄が新しい銘柄と並んで有効なまま残り、一覧に出ていたものがありました。旧ティッカーの銘柄は一覧に出ないように修正し、ニュースの銘柄の付け替えも見直しました。
米国株で、株式分割の前後に調整後株価が正しく計算されない日があったのを修正しました米国株で、株式分割の前後の一部の日の株価が、調整後の値のまま保存されていたため、調整後株価が正しく計算されない日がありました。
米国株で、株式分割の前後の一部の日の株価が、調整後の値のまま保存されていたため、調整後株価が正しく計算されない日がありました。該当する日の株価を元の値に戻して、調整後の価格を計算し直しました。分割の前後で株価の段差が合わない取り込みも検知するようにしました。
社債型種類株式がある会社で、普通株式と種類株式の配当の表が混ざっていたのを直しました社債型種類株式を発行している一部の会社で、決算短信の普通株式の配当の表に付いた注記を、種類株式の配当の見出しとして読み取り、普通株式と種類株式の配当の表が混ざることがありました。
社債型種類株式を発行している一部の会社で、決算短信の普通株式の配当の表に付いた注記を、種類株式の配当の見出しとして読み取り、普通株式と種類株式の配当の表が混ざることがありました。それぞれの配当を別の表として扱うよう修正しました。
配当方針で、旧い中期計画の方針を現在の方針として表示していた会社があったのを直しました有価証券報告書の配当政策に、これまでの中期計画の方針と新しく策定した中期計画の方針が並んで書かれている会社で、旧い方の方針を現在の方針として読み取っていました。
有価証券報告書の配当政策に、これまでの中期計画の方針と新しく策定した中期計画の方針が並んで書かれている会社で、旧い方の方針を現在の方針として読み取っていました。新しい中期計画の方針を現在の方針として表示するよう修正しました。
2026年9月
財務データの更新直後に、ROICが別の計算方法で表示されることがあったのを直しましたROICは期首と期末の投下資本の平均で計算していますが、財務データを作り直した直後から次の定時更新までの間、期末の投下資本だけで計算した値が表示されることがありました。
ROICは期首と期末の投下資本の平均で計算していますが、財務データを作り直した直後から次の定時更新までの間、期末の投下資本だけで計算した値が表示されることがありました。ROICの値を書く処理を1か所にまとめ、常に期首・期末の平均による値を表示するよう修正しました。
米国株の52週高値・安値や目標株価に、仮の値を表示していたのを直しました米国株のサマリーで、52週高値・安値を取得できない銘柄に終値から機械的に作った値を表示していました。
米国株のサマリーで、52週高値・安値を取得できない銘柄に終値から機械的に作った値を表示していました。目標株価も同じように作った値になる場合があり、アナリスト評価が存在しない銘柄には実在しない件数の内訳が出ていました。取得できない項目は空欄で示すよう修正しました。
配当方針の「いずれか高い方」「〜％台」などの数値の読み取りを訂正しました会社が公表した配当方針の比較で、「配当性向30%またはDOE3%のいずれか高い方」のような条件を、それぞれの指標の下限として扱えていない版がありました。
会社が公表した配当方針の比較で、「配当性向30%またはDOE3%のいずれか高い方」のような条件を、それぞれの指標の下限として扱えていない版がありました。「いずれか低い方」は上限、「4％台」は4〜5%の範囲として読む決まりに揃え、根拠の文に数値があるのに値が空欄の版は公開しないよう修正しました。
キャッシュフロー計算書の期首の現金残高が欠けていた期を直しました有価証券報告書のキャッシュフロー計算書は前期と当期の列が並び、期首残高の候補として前期末（Prior1YearInstant）と前々期末（Prior2YearInstant）の両方が含まれます。
有価証券報告書のキャッシュフロー計算書は前期と当期の列が並び、期首残高の候補として前期末（Prior1YearInstant）と前々期末（Prior2YearInstant）の両方が含まれます。前々期末を採ってしまい、本来の期首残高を表の外に置いていたため、多くの期で「現金及び現金同等物の期首残高」が空欄でした。また四半期では、期首残高に前年同期末の値が入る期もありました。全件を読み直し、期首残高を前期末の値で表示するよう修正しました。
資本コストの比較で、過去のROICのグラフの数値が確認しにくかったのを直しました資本コストと稼ぐ力の比較ページで、過去5期のROICの小さなグラフにカーソルを合わせても、各期の数値が出ないことがありました。
資本コストと稼ぐ力の比較ページで、過去5期のROICの小さなグラフにカーソルを合わせても、各期の数値が出ないことがありました。また、グラフの破線が何を表しているかの説明がありませんでした。各期のROICと現在の資本コスト、その差を表示し、破線が現在の資本コストであることを書き添えるよう修正しました。
ROE・DOE・配当性向・ROIC・WACCの解説に動画を追加しましたROE・DOE・配当性向・ROIC・WACCの解説ページに、計算式と読み方、気をつける点を1〜2分で紹介する動画を追加しました。
ROE・DOE・配当性向・ROIC・WACCの解説ページに、計算式と読み方、気をつける点を1〜2分で紹介する動画を追加しました。銘柄を探すページの動画ガイドからも見られます。いまは日本語の動画のみです。
損益計算書で、売上高や営業利益などの行が抜けていた期を直しました日本株の損益計算書の詳細表で、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益などの主要な行が表示されない期がありました。
日本株の損益計算書の詳細表で、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する当期純利益などの主要な行が表示されない期がありました。表の並びの情報にその科目が含まれない書類で、本表の行として読み取れていませんでした。該当する期を作り直し、主要な行が表示されるよう修正しました。
連結決算の会社の財務諸表に、単体の数値が並んでいた期を直しました連結決算の会社でも、有価証券報告書から取れる財務諸表が単体（NonConsolidatedMember）のものしかない期がありました。
連結決算の会社でも、有価証券報告書から取れる財務諸表が単体（NonConsolidatedMember）のものしかない期がありました。サマリーの数値は空欄にしていましたが、財務諸表の詳細表には単体の損益計算書や貸借対照表がそのまま残り、連結の数値のように見えていました。連結の数値を持たない表は出さないよう修正しました。
指標の説明に書いていた計算式が、実際の計算と違っていたのを直しましたスクリーニングや銘柄ページで「?」を押すと出る指標の説明のうち、ROE・ROA・DOE・EBITDA・BPS・PSRで、書いていた計算式が当社の実際の計算と一致していませんでした。
スクリーニングや銘柄ページで「?」を押すと出る指標の説明のうち、ROE・ROA・DOE・EBITDA・BPS・PSRで、書いていた計算式が当社の実際の計算と一致していませんでした。期首・期末の平均を使っていることや、直近12か月の値を使っていることなどを正しく書き、米国株で計算が異なる点も添えました。ROE 8%やPSR 20倍のような一律の目安も、業種や資本コストと比べて読む説明に修正しました。
配当方針の過去の記載と、前の資料からの変更を確認しやすくしました個別銘柄の配当ページで、取得できた過去の配当方針を年度別にまとめ、前の資料から変更があるかを確認できるようにしました。
個別銘柄の配当ページで、取得できた過去の配当方針を年度別にまとめ、前の資料から変更があるかを確認できるようにしました。数値目標の「以上」や適用期間を表示し、記載された期間を過ぎた方針には注記を付けました。英語版の日本株ページからも会社の配当方針を確認できます。
日本株・ETFの過去の年間配当を対応する決算期に揃えました日本株やETFの過去の年間配当に、異なる決算期の配当額を使ったり、その期の実績を反映できなかったりするものがありました。
日本株やETFの過去の年間配当に、異なる決算期の配当額を使ったり、その期の実績を反映できなかったりするものがありました。資料の年度に対応する年間配当に揃え、ETFの過去期の利回りも同じ期の価格で計算するよう修正しました。
銘柄を探すページに動画ガイドと市場トップからの入口を追加しました配当や株主還元から銘柄を探す流れを、実際の画面で紹介する動画ガイドを追加しました。
日本株の過去の権利落ち日と参照株価を修正しました日本株の過去の配当履歴に、当時の受渡日数を反映せず、権利落ち日がずれているものがありました。
日本株の過去の配当履歴に、当時の受渡日数を反映せず、権利落ち日がずれているものがありました。該当する過去の日付と、その日付に基づく参照株価を修正しました。
決算発表履歴に補足資料を決算短信として表示していたのを修正しました日本株の決算発表履歴で、決算短信の補足資料や説明資料を、短信本体として表示する場合がありました。
日本株の決算発表履歴で、決算短信の補足資料や説明資料を、短信本体として表示する場合がありました。資料の種類を見直し、短信本体を開ける期では正しい資料を案内するよう修正しました。
米国株の配当推移で年の分け方を権利落ち日に揃えました米国株の配当グラフで、配当が属する年の判定が履歴の権利落ち日と異なり、年別の合計が食い違う場合がありました。
米国株の配当グラフで、配当が属する年の判定が履歴の権利落ち日と異なり、年別の合計が食い違う場合がありました。権利落ち日が属する暦年で集計するよう修正しました。
配当停止後の米国株に古い利回りが残る表示を修正しました配当が止まった米国株に、過去の支払額をもとにした利回りや配当指標が残ることがありました。
配当が止まった米国株に、過去の支払額をもとにした利回りや配当指標が残ることがありました。支払いが途絶えた銘柄の古い指標を出さず、配当比較の対象にも含めないよう修正しました。
配当政策の根拠文が途中で切れる場合を修正しました有価証券報告書の配当政策を取り出す際、文中の改行で根拠の文章が途中で切れ、条件を読み取れない場合がありました。
有価証券報告書の配当政策を取り出す際、文中の改行で根拠の文章が途中で切れ、条件を読み取れない場合がありました。資料の一文を確認できる形に訂正し、適用時期と資料の対象期も修正しました。
ログイン後に配当履歴が少なく表示されることがあったのを修正しましたログイン状態の確認より先に配当履歴を取得し、有料会員でも無料範囲の短い履歴が残ることがありました。
ログイン状態の確認より先に配当履歴を取得し、有料会員でも無料範囲の短い履歴が残ることがありました。認証の確認後に会員プランに対応する履歴を取得するよう修正しました。
最新期に値がないDOE・配当性向を過去の値で埋めていたのを修正しました日本株の配当ページで、最新期のDOEや実績配当性向を算出できない場合に、古い期の値を期間の説明なしで表示していました。
日本株の配当ページで、最新期のDOEや実績配当性向を算出できない場合に、古い期の値を期間の説明なしで表示していました。最新期の値がない場合は欠損として示し、過去の数値を最新の実績のように見せないよう修正しました。
配当性向・DOEに予想配当や二重の分割調整が入っていた期を訂正しました日本株の配当性向とDOEは実績の配当で計算する決まりですが、期末の実績が届く前の期では、会社予想の年間配当を分子に使っていました。
日本株の配当性向とDOEは実績の配当で計算する決まりですが、期末の実績が届く前の期では、会社予想の年間配当を分子に使っていました。また、すでに分割後の基準で開示されている1株利益に分割の調整をもう一度掛けて配当性向が過大になる期や、年2回決算のREITでDOEが半年分のまま出ていた期がありました。分子を実績に限り、REITのDOEは12か月分に揃えて修正しました。
米国株で同じ配当が二重に計上されていたのを訂正しました米国株の配当は権利落ち日ごとに記録しているため、権利落ち日が後から数日改められると、同じ支払いが別の日付の行として残っていました。
米国株の配当は権利落ち日ごとに記録しているため、権利落ち日が後から数日改められると、同じ支払いが別の日付の行として残っていました。年間配当や利回り、連続増配年数にも二重の分が入る場合がありました。一次資料で同じ支払いと確かめた重複を整理し、権利落ち日が直された支払いは置き換えて取り込むよう修正しました。
配当政策の比較で、個別ページを開けない銘柄を除外しました配当政策の比較に、上場廃止などで個別銘柄ページを公開していない銘柄を含めていました。
配当政策の比較に、上場廃止などで個別銘柄ページを公開していない銘柄を含めていました。公開対象の日本株と照合し、比較一覧・件数・ページ送りが同じ対象になるように修正しました。
配当政策の出典から、サイト内の有価証券報告書を開けるようにしました配当政策の出典リンクから外部サイトへ進むと、資料を開けずエラーになる場合がありました。
配当政策の出典リンクから外部サイトへ進むと、資料を開けずエラーになる場合がありました。サイト内の該当する有価証券報告書へ進み、原文を確認できるように修正しました。
銀行・証券・保険の有利子負債とROICを表示しないようにしました銀行の負債の中心である「借用金」（BorrowedMoneyLiabilitiesBNK）は事業会社の借入金とは別の科目で、有利子負債の一部しか拾えなかったり、借入が無い会社として0円と表示したりしていました。
銀行の負債の中心である「借用金」（BorrowedMoneyLiabilitiesBNK）は事業会社の借入金とは別の科目で、有利子負債の一部しか拾えなかったり、借入が無い会社として0円と表示したりしていました。預金を含めない限り事業会社と同じ定義では比べられないため、銀行・証券・保険では有利子負債を空欄とし、それを分母に使うROICも算出しないよう修正しました。
企業概要に、決算資料を読むための解説を追加しました一部の日本株の企業概要に、事業の伸び、受注と売上、会社予想に対する進捗などを読むための解説を追加しました。
一部の日本株の企業概要に、事業の伸び、受注と売上、会社予想に対する進捗などを読むための解説を追加しました。参照した資料の対象期・公表日を示し、関連する記事や財務ページへ進めるようにしました。
未翻訳の記事を英語記事として表示しないようにしました英語版の記事ページに日本語本文を表示していたものがありました。
英語版の記事ページに日本語本文を表示していたものがありました。翻訳が用意できていない記事は日本語ページへ案内し、記事の公開時刻にも日本時間であることを明記するように修正しました。
決算記事の連結・非連結と利益の名称を訂正しました非連結の決算を説明する記事で、連結と記載したり、連結決算に用いる利益の名称を付けたりしていました。
非連結の決算を説明する記事で、連結と記載したり、連結決算に用いる利益の名称を付けたりしていました。当該期の決算短信に合わせて、確認できた決算区分と利益の名称を修正しました。
決算記事の金額・増減率・対象期間の誤りを訂正しました自社の決算記事に、金額の桁や増減率、決算の対象期間を誤って記載したものがありました。
自社の決算記事に、金額の桁や増減率、決算の対象期間を誤って記載したものがありました。元の決算資料と照合して確認できた本文・見出しを訂正し、日本語と英語の表記の食い違いも修正しました。
市場情報がない銘柄に、既定の市場名を表示していたのを修正しました銘柄の市場情報を取得できていない場合に、Primeなどの市場名を補って表示していました。
銘柄の市場情報を取得できていない場合に、Primeなどの市場名を補って表示していました。取得できた市場・商品区分だけを表示するように修正しました。
データ不足の銘柄で、スコアの評価説明を修正しましたStock Scoreで、必要なデータがない項目にも「弱い」「割高」などの説明を表示していました。
Stock Scoreで、必要なデータがない項目にも「弱い」「割高」などの説明を表示していました。データ不足・算定対象外を区別し、0点として扱う項目があることを明記するように修正しました。
フリーキャッシュフローの説明を表示値の計算に合わせました日本株のキャッシュフロー画面で、フリーキャッシュフローの説明と実際の計算が一致していませんでした。
日本株のキャッシュフロー画面で、フリーキャッシュフローの説明と実際の計算が一致していませんでした。表示値の定義である「営業キャッシュフロー＋投資キャッシュフロー」に説明を修正しました。
英語の財務画面で、円の金額単位を修正しました日本株の英語版の決算・キャッシュフローサマリーで、億円・万円の数値に異なる桁の英語単位を付けていました。
日本株の英語版の決算・キャッシュフローサマリーで、億円・万円の数値に異なる桁の英語単位を付けていました。数値に対応する100M JPY・10K JPYへ単位表記を修正しました。
財務画面の更新日に決算期末を表示していたのを修正しました日本株の財務画面で、開示日を取得できない場合に決算期末を更新日として表示していました。
日本株の財務画面で、開示日を取得できない場合に決算期末を更新日として表示していました。決算の対象期間と資料の開示日を分け、期末の日付で新着と判定しないように修正しました。
決算サマリーの対象期間と前年比の比較を修正しました日本株の損益計算書サマリーで、直近12か月と報告期間の数値を同じ期間として見せたり、異なる期間の数値で前年比を求めたりしていました。
日本株の損益計算書サマリーで、直近12か月と報告期間の数値を同じ期間として見せたり、異なる期間の数値で前年比を求めたりしていました。項目ごとの対象期間を表示し、前年の対応する期間がない場合は前年比を出さないように修正しました。
日本株の設立年に上場年を表示していたのを修正しました日本株の企業情報で、設立年の欄に上場年を表示していました。
日本株の企業情報で、設立年の欄に上場年を表示していました。有価証券報告書をもとに確認できた設立年を表示し、確認できない場合は年を補わないように修正しました。
一部の記事リンクから記事を開けなかったのを修正しました同じ記事でもURLの形式によって開けない場合がありました。
同じ記事でもURLの形式によって開けない場合がありました。対応する記事のページへ転送し、記事本文を確認できるように修正しました。
配当基準日の変更で、期末予想が重複していたのを修正しました配当基準日が変更された際に、変更前と変更後の期末配当予想を両方残していたものがありました。
配当基準日が変更された際に、変更前と変更後の期末配当予想を両方残していたものがありました。会社が公表した変更内容を確認し、置き換えられた旧日付の予想を除くように修正しました。
REITの分配予想と年間額を訂正しました一部のREITで、開示されている分配予想を無効として扱い、年間額にも反映できていませんでした。
一部のREITで、開示されている分配予想を無効として扱い、年間額にも反映できていませんでした。該当資料と照合して予想を反映し、年間額と増減の表示を修正しました。
投資信託の0円分配を履歴に表示できるようにしました投資信託で、分配金が0円の決算を履歴から除外し、一部の年間表示に前年の分配金を補っていました。
投資信託で、分配金が0円の決算を履歴から除外し、一部の年間表示に前年の分配金を補っていました。運用会社の資料で確認できた0円の履歴を補完し、その決算を前年額で埋めないように修正しました。
配当キング連携で、保有明細の欠落と重複表示を修正しました配当キングと連携した資産画面で、口座情報が欠けた保有明細を表示できない場合や、同じ明細を重複して扱う場合がありました。
配当キングと連携した資産画面で、口座情報が欠けた保有明細を表示できない場合や、同じ明細を重複して扱う場合がありました。口座情報が不足していても保有明細を表示し、重複を整理して表示・編集するように修正しました。
予想配当性向が、実績の配当と予想の利益で計算されていたのを訂正しました予想配当性向を、実績の1株当たり配当を予想の1株当たり利益で割って計算していたため、分子と分母で基準が異なっていました。
予想配当性向を、実績の1株当たり配当を予想の1株当たり利益で割って計算していたため、分子と分母で基準が異なっていました。分子を予想の年間配当（予想が無い場合は前期の実績）に揃えて計算するよう修正しました。予想の1株当たり利益が開示されていない銘柄は、引き続き空欄です。
1株当たり純資産が無い期に、過去の期の値を持ち越していたのを止めました1株当たり純資産を算出できない期に、数年前の期の値を持ち越して表示し、PBRもその値で計算していました。
1株当たり純資産を算出できない期に、数年前の期の値を持ち越して表示し、PBRもその値で計算していました。株価は分割調整済みのため、別の期の1株当たり純資産で割ると基準が揃いません。値が無い期は空欄にするよう修正しました。
外貨で作成された貸借対照表の数値を、円として表示していた期を直しました財務諸表を米ドルで作成している企業で、一部の四半期の純資産などを、円の金額として表示していました。
財務諸表を米ドルで作成している企業で、一部の四半期の純資産などを、円の金額として表示していました。決算短信だけが開示される第1・第3四半期で起きやすい状態でした。円以外の通貨で開示された値は、円の欄に表示しないよう修正しました。
決算期末の直後に効力が生じる株式分割・併合で、株数や調整後の値がずれていた期を訂正しました効力発生日が決算期末より後の株式分割では、期末時点の株数は分割前のままです。
効力発生日が決算期末より後の株式分割では、期末時点の株数は分割前のままです。それにもかかわらず、期末の株数を分割後の株数に置き換えたり、1株当たり純資産などの分割調整を二重に当てたりしていた期がありました。株式併合や、分割を複数回行った銘柄でも同じずれがありました。期末時点の株数を基準に、効力が生じた時点から調整を当てるよう修正しました。
小売業などで、売上高の内訳を売上高の合計として採っていた期を訂正しました小売業などでは、損益計算書に営業総収入（GrossOperatingRevenue）と、その内訳である売上高（NetSales）・営業収入（OperatingRevenue2）が並びます。
小売業などでは、損益計算書に営業総収入（GrossOperatingRevenue）と、その内訳である売上高（NetSales）・営業収入（OperatingRevenue2）が並びます。この3つの関係を判別できず、内訳の売上高を売上高の合計として表示していた期がありました。総額にあたる営業総収入を売上高として採るよう修正し、あわせて百万円単位に丸めた値になっていた期を、計算書に記載された正確な値に訂正しました。
固定負債の合計が空欄で、スクリーニングの負債も出なかった期を直しました貸借対照表の詳細には固定負債の合計が出ているのに、サマリーやスクリーニングで使う固定負債合計が空欄で、負債の合計も算出できない期がありました。
貸借対照表の詳細には固定負債の合計が出ているのに、サマリーやスクリーニングで使う固定負債合計が空欄で、負債の合計も算出できない期がありました。合計が書類の科目としては記載されず、内訳から求める期で起きやすい状態でした。詳細と同じ合計をサマリーとスクリーニングにも反映するよう修正しました。
四半期単体と直近12か月の売上高が、正しくない組み合わせで計算されていたのを直しました表示を止めた売上高が、直近12か月の売上高や四半期単体の売上高の計算には残っており、本来出ないPSRが表示されたり、翌期の四半期単体の売上高がマイナスになったりしていました。
表示を止めた売上高が、直近12か月の売上高や四半期単体の売上高の計算には残っており、本来出ないPSRが表示されたり、翌期の四半期単体の売上高がマイナスになったりしていました。また、会計基準の移行期や、出どころの異なる累計どうしを差し引いて、四半期単体の売上高がマイナスになる期もありました。表示しない値は計算にも使わず、同じ基準の累計どうしでのみ差し引くよう修正しました。
IFRSや米国基準の書類を日本基準として扱っていた期を訂正しました書類が申告している会計基準（DEI）がIFRSや米国基準であるにもかかわらず、書類の一部だけから推定して日本基準と判定していた期がありました。
書類が申告している会計基準（DEI）がIFRSや米国基準であるにもかかわらず、書類の一部だけから推定して日本基準と判定していた期がありました。また、IFRSへ移行した年度では、日本基準の決算短信とIFRSの有価証券報告書の値が同じ期の中に混在し、会計基準の表示とも食い違っていました。書類が申告する会計基準に従って読み取り、移行した年度は1つの基準の値で揃えるよう修正しました。
第1・第3四半期の希薄化後1株当たり利益が空欄になっていたのを直しました四半期報告書が廃止されてから、第1・第3四半期の決算短信では、希薄化後1株当たり利益が表紙ではなく添付の損益計算書にだけ記載されています。
四半期報告書が廃止されてから、第1・第3四半期の決算短信では、希薄化後1株当たり利益が表紙ではなく添付の損益計算書にだけ記載されています。表紙だけを参照していたため、開示されている値を空欄で上書きしていました。添付の損益計算書の記載も読み取るよう修正しました。
自己資本（親会社の所有者に帰属する持分）が開示値と異なっていた期を訂正しましたIFRSの企業などで、開示されている「親会社の所有者に帰属する持分」ではなく、1株当たり純資産から逆算した値を自己資本としていた期がありました。
IFRSの企業などで、開示されている「親会社の所有者に帰属する持分」ではなく、1株当たり純資産から逆算した値を自己資本としていた期がありました。開示の1株当たり純資産は株数の基準が異なる場合があり、その差を優先株の控除のように扱っていたほか、純資産と控除する項目を別々の書類から組み合わせた期や、訂正短信が出た期に訂正前の値が残っていた期もありました。開示されている持分を採り、同じ書類・最新の訂正の値で揃えるよう修正しました。
連結決算の欄に、単体の売上高や利益を入れていた期を直しました連結で決算を開示している企業で、連結の売上高や営業利益が開示されていない期に、単体の値を連結の欄に入れていました。
連結で決算を開示している企業で、連結の売上高や営業利益が開示されていない期に、単体の値を連結の欄に入れていました。そのため、連結の利益を単体の売上高で割った利益率や、連結の時価総額を単体の売上高で割ったPSRのように、基準の混ざった値が出ていました。連結の値が開示されていない項目は空欄にするよう修正しました。
損益と包括利益を1つの計算書で開示する企業で、損益計算書が欠けていた期を直しました損益計算書と包括利益計算書を1つにまとめた「損益及び包括利益計算書」で開示する企業では、計算書の見出しが損益計算書のものと異なるため、損益計算書の部分を読み取れず、詳細が空になったり売上高などが正しく入らなかったりする期がありました。
損益計算書と包括利益計算書を1つにまとめた「損益及び包括利益計算書」で開示する企業では、計算書の見出しが損益計算書のものと異なるため、損益計算書の部分を読み取れず、詳細が空になったり売上高などが正しく入らなかったりする期がありました。1つの計算書の中から損益計算書の部分を読み取るよう修正しました。
上場前の期に、実態と合わない1株当たり指標を表示していたのを直しました上場前の期は株数の開示が上場時点と大きく異なることがあり、その株数で割った1株当たり利益などが、桁の外れたマイナスの値として表示されていました。
上場前の期は株数の開示が上場時点と大きく異なることがあり、その株数で割った1株当たり利益などが、桁の外れたマイナスの値として表示されていました。提出日現在の発行済株式数と照らして株数が明らかに合わない期は、1株当たりの指標を空欄にするよう修正しました。
ETFの運用収益を、売上高として扱っていたのを直しましたETF・ETN の営業収益（OperatingRevenueFND）は分配金や売買損益からなる運用収益で、事業会社の売上高とは別の概念ですが、これを売上高として取り込んでいました。
ETF・ETN の営業収益（OperatingRevenueFND）は分配金や売買損益からなる運用収益で、事業会社の売上高とは別の概念ですが、これを売上高として取り込んでいました。そのため、スクリーニングの売上高などで ETF が事業会社と同じ並びに入っていました。ETF の営業収益は売上高として扱わないよう修正しました。ETF の決算ページでは、これまでどおり営業収益として表示しています。
建設業などで、売上高が百万円単位に丸めた値になっていた期を訂正しました建設業は売上高を NetSales ではなく完成工事高（NetSalesOfCompletedConstructionContractsCNS）などで開示するため、本表の売上高が採用されず、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」にある百万円単位の値が売上高として表示されていました。
建設業は売上高を NetSales ではなく完成工事高（NetSalesOfCompletedConstructionContractsCNS）などで開示するため、本表の売上高が採用されず、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」にある百万円単位の値が売上高として表示されていました。推移表の値は同じ概念でも本表より必ず粗いため、円単位の値と一致しない期が生じていました。完成工事高・兼業事業売上高などを売上高として扱い、本表の値を表示するよう修正しました。
訂正された決算短信の値が、一部の項目や期に反映されていなかったのを直しました決算短信の訂正版が出ても、その後に提出された有価証券報告書の値で上書きされたり、訂正前と違う区分（連結・個別）の行から値を採っていたり、表紙（サマリー）しかない期だったりすると、訂正後の値が使われていませんでした。
決算短信の訂正版が出ても、その後に提出された有価証券報告書の値で上書きされたり、訂正前と違う区分（連結・個別）の行から値を採っていたり、表紙（サマリー）しかない期だったりすると、訂正後の値が使われていませんでした。また、非支配株主持分は訂正前の値のまま残り、そこから算出する自己資本やBPSにずれが出ていました。訂正の内容は、その書類自身が対象とする期に当て、同じ期で最も新しい開示を採るよう修正しました。全銘柄の数値も作り直しました。
取引履歴CSVで読み込める文字コードを増やしました取引履歴CSVの読み込みをUTF-8・CP932に加え、文字コードの識別情報が付いたUTF-16にも対応させました。
取引履歴CSVの読み込みをUTF-8・CP932に加え、文字コードの識別情報が付いたUTF-16にも対応させました。対応外のCSVを選んだ際は、必要な列と取引履歴ファイルの種類を案内するように修正しました。
配当データがない場合の表示と、過去の配当履歴を整理しました配当の予想・実績を取得できない場合に、予想額などを0として表示していました。
配当の予想・実績を取得できない場合に、予想額などを0として表示していました。データ不足の説明を表示し、直近の支払いがなくても取得できている過去の配当は履歴で確認できるように修正しました。
四半期データがない米国株でも、年次決算を表示するようにしました四半期の決算データがない銘柄で、年次データが届いていても決算サマリーを表示できていませんでした。
四半期の決算データがない銘柄で、年次データが届いていても決算サマリーを表示できていませんでした。年次データがある場合は、その対象期間を明記して表示するように修正しました。
日本株の配当履歴で、権利落ち日の欄に期末日を表示していたのを直しました日本株の配当履歴で、権利落ち日の欄に実際の権利落ち日ではなく決算期末の日付を表示しており、日付が1営業日ほど後ろにずれていました。
日本株の配当履歴で、権利落ち日の欄に実際の権利落ち日ではなく決算期末の日付を表示しており、日付が1営業日ほど後ろにずれていました。保存している権利落ち日をそのまま表示するよう修正しました。米国株と投資信託の配当履歴は対象外です。
配当を出していた期の1株配当が0円になっていたのを訂正しました日本株の一部で、実際には配当を出している期の1株配当が0円として保存され、配当性向やDOEも正しく出ていませんでした。
日本株の一部で、実際には配当を出している期の1株配当が0円として保存され、配当性向やDOEも正しく出ていませんでした。決算短信の年間予想を整理する処理が実績の保存より先に走っていたこと、優先株だけを対象にした配当の資料を普通株の配当として読んでいたこと、復配を知らせる資料で過去の無配の説明を当期の値として読んでいたことが原因です。決算短信に明示された年間配当を、剰余金の配当の資料の値で置き換えていたものもありました。開示の原本と照合して該当する期の配当と関連する指標を訂正しました。
決算日が月末でない銘柄で、1株配当や配当性向が空欄・過大になっていたのを直しました15日締めのように決算日が月末でない銘柄では、その期に属する配当を集める期間を月末基準で区切っていたため、当期の配当が集計から外れて1株配当・配当性向・DOEが空欄になったり、前の期の配当まで含めて過大になったりしていました。
15日締めのように決算日が月末でない銘柄では、その期に属する配当を集める期間を月末基準で区切っていたため、当期の配当が集計から外れて1株配当・配当性向・DOEが空欄になったり、前の期の配当まで含めて過大になったりしていました。四半期は期末日が月末と一致する場合しか配当を引けていませんでした。実際の決算日で期間を区切るよう修正し、該当する期の値を作り直しました。
配当性向を当社の算出に揃え、赤字や債務超過の期には出さないようにしました日本株の配当性向の欄に、当社が年間配当とEPSから算出した値ではなく、会社が開示した配当性向がそのまま入っている期が多くありました。
日本株の配当性向の欄に、当社が年間配当とEPSから算出した値ではなく、会社が開示した配当性向がそのまま入っている期が多くありました。開示の配当性向は会社によって分子の定義が異なり、同じ欄で比べられない状態でした。また、EPSが0以下（赤字）の期にも配当性向を出したり、純資産がマイナス（債務超過）の期にDOEや配当性向を出したり、配当の記録が無い期に古い値が残ったりしていました。当社の算出式に統一し、前提が成り立たない期は空欄にするよう修正しました。
四半期の累計の欄に、3か月だけの値が入っていた期を訂正しました日本株の四半期の数値は期首からの累計で表示していますが、累計（InterimDuration など）と直近3か月（CurrentQuarterDuration）の両方に同じ科目をタグ付けした提出書類や、累計の文脈を持たない訂正書類で、3か月分の値を累計として採っていた期がありました。
日本株の四半期の数値は期首からの累計で表示していますが、累計（InterimDuration など）と直近3か月（CurrentQuarterDuration）の両方に同じ科目をタグ付けした提出書類や、累計の文脈を持たない訂正書類で、3か月分の値を累計として採っていた期がありました。その結果、第2・第3四半期の売上高や利益が実際より小さく表示されていました。累計の値を採るよう修正し、全銘柄の数値を作り直しました。
ETF・投資法人の分配金で、点検により見つかった食い違いを訂正しました分配金は定期的に開示原本と突き合わせる点検を行っています。
分配金は定期的に開示原本と突き合わせる点検を行っています。その中で見つかった食い違いを直しました。
BPS（1株当たり純資産）の算出の基準を1つに揃えました開示された値をそのまま使う期と、当社で算出した値を使う期が混在していました。
開示された値をそのまま使う期と、当社で算出した値を使う期が混在していました。純資産と株数から算出した値を正として統一しています。
会計基準の宣言が読み取れない期があったのを直しました適時開示に付く区分の印によって、日本基準・IFRS といった会計基準の宣言が読めなくなる場合がありました。
適時開示に付く区分の印によって、日本基準・IFRS といった会計基準の宣言が読めなくなる場合がありました。どちらの形でも読み取れるよう修正しています。会計基準は「自己資本」が指す中身を左右するため、判定できないと比率の意味が変わります。
日本株のランキングに、優先株・種類株が混ざっていたのを直しました普通株と同じ土俵で順位を付けていたため、同じ会社が複数の行で現れることがありました。
普通株と同じ土俵で順位を付けていたため、同じ会社が複数の行で現れることがありました。優先株・種類株と、TOKYO PRO Market の銘柄を除くよう修正しました。