PER（株価収益率）とは？計算式・目安・予想PERとの違い
PERは、株価が1株当たり利益の何倍まで買われているかを表す代表的な株価指標です。 数字が低いほど必ず割安というわけではなく、業種、成長率、利益の持続性とセットで読みます。
PERの計算式
PER = 株価 ÷ 1株当たり利益（EPS）
たとえば株価が3,000円、EPSが200円なら、PERは3,000 ÷ 200 = 15倍です。発行済株式数の基準がそろっていれば「時価総額 ÷ 純利益」でも同じ考え方になります。
PERを計算する
株価とEPSは同じ通貨で入力
計算結果
3000 ÷ 200
15.0x
日本株の現在のPER水準
株価基準日: 2026年9月4日
実績PER 中央値
13.9倍
直近12か月利益ベース
第1四分位
9.9倍
有効銘柄の25%がこの水準以下
第3四分位
20.5倍
有効銘柄の75%がこの水準以下
集計できた銘柄
3,323 / 3,958
赤字・利益ゼロ・欠損など 635銘柄を除外
実績PERの分布
平均値ではなく、外れ値の影響を受けにくい中央値・四分位と合わせて見ます。
実績PERと予想PER
同じ株価でも、分母に使う利益が変わればPERは変わります。
- 実績PER（TTM）
- 13.9倍
- n = 3,323
- 予想PER（会社予想）
- 15.0倍
- n = 3,372
業種別の実績PER中央値
10銘柄以上の業種のみ。業種間で利益率・成長性・景気感応度が違うため、同業比較を優先してください。
時価総額上位銘柄の例
推奨順位ではありません。計算に使う利益の違いで、実績PERと予想PERが変わることを確認するための例です。
実績PERと予想PERの違い
PERを比較するときは、分母にどの期間の利益を使っているかを必ずそろえます。
PERが高い・低いときの見方
PERが低い場合
株価に対して足元の利益が大きく、割安に見えます。ただし、市場が減益を予想している、景気循環の利益ピークにある、一時的な特別利益が含まれる、といった理由でも低くなります。
PERが高い場合
将来の成長、高い収益性、安定性への期待が株価に織り込まれている可能性があります。一方、期待に届かないと評価が縮小しやすいため、利益成長率と予想の確度を確認します。
比較の順番
- 1同じ業種の中央値と比べる
- 2同じ銘柄の過去水準と比べる
- 3EPS成長率・ROEと並べる
- 4会社予想の根拠と達成度を見る
PERを使えない・使いにくい場面
- 赤字または利益ゼロでEPSが0以下のとき
- 一時的な特別利益・損失で利益が通常水準から大きくずれているとき
- 創業期など、利益より売上成長や投資フェーズを見るべきとき
- 金融、資源、景気敏感株など、業種固有の利益変動が大きいとき
代わりに確認する指標
PBR / PSR / EV/EBITDA / ROE / FCF
どの指標にも得意・不得意があります。事業内容、財務体質、成長率と組み合わせて判断します。
Stock ClubのPER算出・集計方法
- 実績PERの分子は直近取引日の終値、分母は直近12か月のEPSです。
- 予想PERの分母には、会社が公表した今期予想EPSを使います。
- 株式分割がある場合、株価と1株当たり利益の基準をそろえます。
- 市場集計はアクティブな日本株EQUITYを対象とし、ETF・REITは除外します。
- 0以下または欠損のPERは、中央値・四分位・分布から除外します。
- 株価はリアルタイムではありません。対象日は市場データ欄に表示します。
本ページは情報提供を目的としており、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。表示値だけで投資判断を行わず、企業開示と最新情報をご確認ください。
PERのよくある質問
PERは何倍なら割安ですか？
一律の基準はありません。同じ業種、同じ成長段階、同じ銘柄の過去水準と比べるのが基本です。利益が一時的に大きいとPERは低くなるため、低い数字だけで割安とは判断できません。
PERがマイナスになるのはなぜですか？
EPSがマイナス、つまり赤字だからです。負のPERは倍率として比較しにくいため、通常はN/Aとして扱い、PBR、PSR、財務健全性など別の視点を使います。
実績PERと予想PERはどちらを見るべきですか？
両方を見ます。実績PERは直近12か月の確定利益、予想PERは会社が公表した今期予想を使います。差が大きいときは、増減益予想とその実現可能性を確認してください。
PERが高い会社は買ってはいけませんか？
高いPERには成長期待が織り込まれている場合があります。期待どおり利益が伸びれば妥当なこともありますが、成長が鈍化すると株価が大きく調整する可能性があります。
海外株と日本株のPERは比較できますか？
倍率自体は比較できますが、金利、業種構成、会計基準、成長率、市場のリスク評価が異なります。市場全体の単純比較より、同業・類似企業の比較を優先してください。