Coherent、株価下落も「買い」維持

半導体・光通信部品メーカーのCoherent（COHR）は、株価が約34%下落したにもかかわらず、アナリストは「買い」のレーティングを維持しています。同社は、堅調な業績と収益予想の上方修正に支えられ、長期的な成長が見込まれると分析されています。

Coherentは、2026年度第3四半期（2026年4～6月期）に売上高が前年同期比20.5%増の18億1000万ドルを記録しました。特に、データセンター・通信事業が同41%増と大きく伸び、非GAAPベースの1株当たり利益（EPS）も同55%増となりました。

同社の強みは、インジウムリン（InP）ベースの光トランシーバーにおける技術力と、Nvidiaとのパートナーシップ、そしてCPO（光部品内蔵基板）、OCS（光クロスコネクト）、Appleとの契約など、拡大する市場（TAM）への対応力にあります。これらの要因が、今後の成長を牽引するとみられています。

一方で、リスク要因も指摘されています。CPO技術の採用遅延、2027年度（2027年7月～2028年6月期）まで続くフリーキャッシュフロー（FCF）のマイナス、特定顧客への依存度、そして競争の激化などが懸念材料です。

Himalayas Researchのアナリストは、4月に発表したCoherentの事業基盤に関する見解を再確認しています。同社は、InPベースのトランシーバーにおける主要サプライヤーであり、ブック・トゥ・ビル比率（受注残高と売上高の比率）が4倍に達するなど、需要の強さを示していました。今回の株価下落は、短期的な市場の変動によるものと捉え、長期的な成長ストーリーは変わらないとの見方を示しています。