更新・訂正の記録

予定日が動いたとき、移動先の日付が別の経路で仮登録された行に占有されていると、一意制約に触れて取り込み自体が止まっていました。移動先を先に整理してから動かすよう修正しました。移動先が同じ経路の行だった場合は、上書きせず移動を見送って警告を出します。データを失わないためです。

自己資本比率は、百分率で開示する発行体と小数で開示する発行体があります。従来は絶対値が1以上なら百分率とみなして100で割っていましたが、値域でも符号でも表記法は決まりません。たとえば -3.926 は「小数の -392.6%」とも「百分率の -3.926%」とも読めます。全147,628行を実測したうえで、同じ行の自己資本と総資産から求めた値と照らし、100倍か等倍かだけを判定するように修正しました。

ROE・ROA は四半期の純利益を年率に換算する際に、その期の日数で割り戻します。この日数を選ぶときに、XBRL の期間コンテキスト（CurrentYearDuration）ではなく、同じ書類に含まれる時点コンテキスト（FilingDateInstant）が採用される場合がありました。同じ提出物から来た行は開示日が同一のため、どちらが選ばれるかは実質的に偶然に委ねられていました。期間を表すコンテキストだけを使うように修正しました。

EDINET には業種ごとに固有の収益タグがあり、接尾辞で合計と内訳が分かれます。内訳にあたるタグが売上高の候補に混ざっており、銘柄によって水準が不連続に見えることがありました。綴りから推測すると誤ります。ガス事業では設置工事収益を、高速道路事業では土地賃貸収益を合計と取り違えるためです。EDINET タクソノミの公式ラベル22,617要素と突き合わせて接尾辞の意味を確定させ、内訳を売上高から外すよう修正しました。

決算短信の XBRL は、値が無いことを xsi:nil="true" という属性で明示します（画面上の「—」にあたります）。実績がこの形で開示されている期にも、別の経路で持っている値を当てて数値を出していました。その期の開示そのものを見ずに値を決めていたことが原因です。記載が無い期は値を持たない状態に修正しました。

同じ役割のカードなのに、ページによって枠の色や余白が違っていました。あわせて、右上の期間バッジが決算期ではなく暦年を出していた箇所を、会計年度に揃えています。

四半期の実績を年率に直す処理は、通期の会社予想には掛けてはいけません。ところが、その行が通期なのか四半期の累計なのかを判別する材料が一部の経路に渡っておらず、材料が無いときは通期とみなす既定で動いていました。その結果、通期の枠が第2・第3四半期の累計行で埋まっている銘柄で、予想PER・予想PSR・予想PEGが換算後の値で保存されていました。判別に必要な情報を経路に載せるよう修正しました。

決算短信のサマリーには、連結と単体の総資産が別々に載ります。財務諸表の本表が取れない期では連結の値を読み落とし、単体の値だけが残って採用されていたため、自己資本が総資産を上回るといった成り立たない数値になる期がありました。連結の値があればそちらを採るよう修正し、作り直しました。

「◯年度」といった表記や、数字と空白が混ざった見出しを解析できず、その書類が一覧に出ませんでした。表記の揺れを読み取れるよう修正しました。

決算サマリーの年度を、四半期自身の期末が属する暦年から作っていました。3月決算の第1四半期（4〜6月）が2026年になる一方、同じページの決算発表履歴は会計年度である2027年3月期を返すため、同じ決算に2つの年が並んでいました。会計年度を持っている側の値を使うよう修正しました。書類のタイトル文字列を解析する方法は採っていません。

同じ決算短信の中に、連結の営業利益率と単体の営業利益が並んで含まれることがあります。比率のタグが営業利益の別名として登録されていたため、金額の欄に比率が入り、営業利益から計算する指標も連鎖して崩れていました。比率は比率の項目へ移すよう修正しました。

EDINET のタクソノミは接尾辞で意味が変わります。OrdinaryIncomeLossSummaryOfBusinessResults は経常利益、OrdinaryIncomeSummaryOfBusinessResults は経常収益（トップライン）ですが、後者が経常利益の別名として登録されていたため、保険会社で経常収益が経常利益の欄に入り、本来の連結経常利益を押しのけていました。収益は売上の欄へ付け替え、あわせて TDnet 側の保険業向けタグも売上として解決するよう修正しました。

線の色は日米で同じでしたが、面の塗りだけ米国が濃く、下端も完全には透けていませんでした。日本株と同じく、上昇と下落で濃さを変え、下端は透過するよう揃えました。

開示される1株当たり純資産は小数2桁までのため、そこから逆算した金額と純資産の差は、優先株を持たない普通の銘柄でも丸め誤差ぶんだけ正の値になります。これを実在する控除額とみなして次の期へ引き継いでいたため、開示が無い四半期に微小な控除が積まれていました。意味のある大きさかどうかを見てから引き継ぐように修正しました。

ETFの業種構成を、組入銘柄の一覧から画面側で集計していました。この一覧はプランによって上位10件までに絞られるため、そのままでは「上位10銘柄だけの業種比」という実態と異なる構成比になります。ファンド全体の構成比を持つ値を使うよう切り替えました。あわせて決算ページの四半期チャートも、プランに左右されない側のデータを参照するようにしています。決算ページのチャートはプランによらず全期間を出す方針で、参照元がそれに追随していませんでした。

組入銘柄の一覧から画面側で集計していたため、公表されている構成比とずれることがありました。公表値をそのまま使うよう修正しました。

無料プランでは上位の一部だけを返す仕様に変わった際に、画面に届いた件数をそのまま「開示分◯件」として表示していました。実際には30件が開示されている銘柄で「10件」と出ていました。件数の情報源を、プランの制限を受けない側の値に変更するよう修正しました。

ニュースや提出書類が1件も無い銘柄でも、空のページが検索対象になっていました。米国株を抽出して調べたところ、ニュースが無い銘柄が98.8%、SEC提出書類が無い銘柄が58.3%あり、空のページが多数を占める状態でした。データを持たないページは検索結果に出さないよう修正しました。

ページの内容が検索結果に正しく現れるようにするためのものです。

ETFは事業会社のような財務諸表を持ちませんが、スマートフォンのメニューにその入り口が並んでいました。種別に応じて出し分けるよう修正しました。

日本のETFのページで、読み込みの途中に損益計算書・貸借対照表・キャッシュフローへのメニューが一瞬表示され、その後に消えていました。ETFは事業会社のような財務諸表を持たないため、最初からETF向けのメニューを表示するよう修正しました。組入銘柄とパフォーマンスの内容も、ページを開いた時点で表示されるようにしました。

スマートフォンでトップページをアドレスの入力やリロードで直接開いたとき、スクロールに合わせて動く紹介動画が読み込まれず、黒い枠のままになっていました。サイト内の別のページから移動した場合だけ表示される状態でした。直接開いた場合でも動画が表示されるよう修正しました。

同じ期に有価証券報告書と訂正報告書の両方がある場合、後から出た方を採用していました。ところが訂正報告書には、訂正した箇所だけを載せて財務諸表の本体を含まないものがあります。本番のデータを調べたところ、訂正報告書5,714件のうち、貸借対照表と損益計算書の項目が1件も入っていないものが実在していました。単純に新しい方を採ると、中身の無い書類が原本を上書きして数値が全て空になります。中身がある方を優先して選ぶよう修正しました。

配信元が終値しか持たず、始値・高値・安値と出来高を0として返す行があります。0は有効な数値として扱われるため、ローソクが0から終値まで伸びて、その期間の値動きが完全に潰れて見えていました。行ごと捨てるとチャートに数か月の空白ができるので、値幅を持たない点として終値に寄せる形へ修正しました。存在しない値幅を作ることはしていません。

直近12か月の値は、すでに12か月ぶんにまとめた数値です。ところが一部の経路では、これにさらに年率換算を掛けていたため、直近12か月を基準にしたPER・PSR・EV/EBITDAが実際より小さく出る銘柄がありました。直近12か月の値は常に12か月ぶんとして扱い、二重に換算しないよう修正しました。

売上総利益として、全社合計の GrossProfit ではなく、「その他の事業総利益」のような事業セグメント別の総利益を採っている期がありました。その結果、売上総利益率が営業利益率を下回るという、成り立たない状態になっていました。建設業の銘柄で特に起きやすい状態でした。全社合計を採るよう修正し、対象の期を作り直しました。

銀行や証券会社では、預金や借入が本業の資金調達手段であるため、事業会社と同じ意味での純有利子負債が成り立ちません。それにもかかわらず、EV（企業価値）・EV/EBITDA・純有利子負債を事業会社と同じ式で算出して表示していました。これらの業種では算出の対象外とし、値を出さないよう修正しました。

株式分割や併合をまたぐと、1株当たり利益と1株当たり純資産は開示した時点の株数を基準にしたままでした。一方で配当は現在の株数を基準に持っているため、両者から求める配当性向とDOEが、分割の比率のぶんずれていました。基準を分割補正後の株数に揃え、全期間を算出し直しました。

1株当たり利益の符号を、同じ決算の利益と照らして揃える処理を入れた際に、持分法による投資損益や純利益の増減率といった、利益の金額ではない項目まで利益として参照していました。また、同じ期の決算短信（速報）と有価証券報告書の数値を取り違えて照らし合わせることもありました。その結果、黒字の期の1株当たり利益がマイナスになり、PERが表示されない銘柄がありました。照らし合わせる対象を正し、対象の期を作り直しました。

米国株で、銘柄を一覧に加える処理と株価を取り込む処理の順序の都合や、取り込みが一時的に失敗した日に、株価が欠けた日がありました。翌日の取り込みは別の日付を取りに行くため、欠けた日はそのまま埋まりませんでした。欠けていた期間を取り込み直し、失敗しても欠けたままにならないよう修正しました。

米国株のツリーマップ・スクリーニング・企業比較・銘柄検索に、優先株や、米国の取引所に上場していない店頭取引（OTC）の外国株が含まれていました。優先株は株価が自身のもの、決算が発行体のものになるため、時価総額やPER・PBRが成り立たない値になり、ツリーマップの大きな面積を占めることもありました。対象をNYSE・NASDAQ・AMEXの上場銘柄に揃え、株価と決算の基準が食い違う銘柄を外すよう修正しました。

財務諸表を外貨で作成し、1株当たりの情報だけを円で開示する企業があります。最新の四半期では1株当たり純資産が外貨のまま採られ、円の株価と組み合わさって、PBRが実態とかけ離れた値で表示されていました。通貨の食い違う値を採らないよう修正しました。

お知らせの一覧で、重要なお知らせが日付にかかわらず上に固定され、新しいお知らせより前に並んでいました。トップページに出す最新のお知らせも、同じ理由で最新の1件を指していないことがありました。あわせて、お知らせに設定した画像が表示されず、本文の見出しや箇条書きの書式も効いていなかったため、すべて修正しました。

ROEなどの分母にする自己資本に、純資産をそのまま使う経路があり、非支配株主持分や新株予約権まで含めていたため、子会社を持つ会社ほどROEが低く出ていました。また分母に期末の残高だけを使っていたため、増資や自己株式の取得、大型の買収があった期は実態とずれていました。自己資本の定義を1つに揃え、期首と期末の平均で割るよう修正しました。あわせて、債務超過の会社で赤字どうしの割り算が正のROEとして出ていたのを、出さないよう修正しました。

ROE・ROA・自己資本比率を、APIが比率（0〜1）で返していた時期の名残で、表示側でも100倍していました。APIが百分率で返すよう統一されたあとも表示側の変換が残っていたため、二重に掛かっていました。単位の変換はAPI側に集約し、表示側は受け取った値をそのまま出すよう修正しました。売上高から画面で計算している営業利益率・純利益率は、計算の場所が違うのでそのままです。

最新の通期を選ぶ際に、その決算期が実在するかを確かめていませんでした。決算月と合わない実在しない期の行が残っていた銘柄では、その行が最新として選ばれ、売上高や総資産、株数が本来とまったく違う値になり、PER・PSR・ROE・時価総額がスクリーニングと個別ページの両方で外れていました。決算期間の長さが確かめられた行を優先するよう修正し、全銘柄の指標を作り直しました。

上場廃止になった米国株でも最後の株価を取り込み続け、取引が続いているものとして扱っていました。そのため、廃止後の日付に古い株価や誤った株価が記録され、時価総額やPERが実態から大きく外れることがありました。また、株価が止まった銘柄に新しい決算を組み合わせた指標も出ていました。上場廃止の銘柄は株価の取り込みと指標の算出から外し、廃止後に記録された不自然な株価も取り除きました。

キャッシュフロー計算書の期首残高は「現金及び現金同等物」で、短期の投資を含み、拘束性の預金を除くなど、貸借対照表の「現金及び預金」とは中身が違います。期首残高が見当たらない期の補い方が表の種類を見ておらず、貸借対照表の現金及び預金を期首残高として採用していたため、期首と増減と期末がつながらない期がありました。キャッシュフロー計算書の値だけを使うよう修正しました。

過去に桁の取り違えを救うために置いていた補正が、正しい値にも働いていました。値の小さい中小型の銘柄では、正しい販管費や営業利益が10分の1に書き換えられ、営業損失が営業利益として表示された期もありました。この補正を取り除き、開示どおりの値で作り直しました。

無配（0円）は会社が開示した実在の状態ですが、処理によって0%として扱うものと、不明として空欄にするものが混在していました。そのため、無配の銘柄で最新期だけ空欄になったり、1日のうちの時間帯によって0%と空欄が入れ替わったりしていました。無配は0%として表示し、空欄は未定・不明の場合に限るよう修正しました。

米国株の決算は発表当日に速報値が出て、数日かけて訂正されることがあります。一度取り込んだ期は取り直していなかったため、訂正前の数値が残り、純利益の符号が実際と逆のままの期がありました。また、決算予定に載らなかった決算が取り込まれずに古い期のままになったり、損益計算書と貸借対照表で締め日が数日ずれる企業でROE・ROAが出なかったりしていました。発表直後は取り直し、取りこぼした決算も保有データの側から拾うよう修正しました。

米国株の一部の指標が、それぞれ違う期間や株価を基準にしていました。PBRは各決算期末の株価で計算した値のまま株価に追随せず、配当性向は年初からの累計配当を1四半期だけの利益で割り、PSRは時価総額を1四半期だけの売上高で割っていました。1株当たり純資産も、まだ発行されていない潜在株を含めた株数で割っていました。年間の配当と直近12か月の利益・売上、現在の株価、いま発行されている株数を基準にそろえるよう修正しました。

ADRは決算を現地通貨で開示する一方、株価は米ドル建てです。現地通貨のままの1株当たり利益を米ドルの株価で割っていたため、PERなどが実態と懸け離れた低い値になっていました。また、同じ決算が取得の時期によって現地通貨版と米ドル換算版で届くことがあり、通貨の違う期を合わせて直近12か月を出していました。通貨がそろわない銘柄では、通貨をまたぐ指標を出さないよう修正しました。

読み込みに失敗した画像は、ブラウザが壊れた画像の印を描きます。サーバー側で組み立てたページでは、画面側の処理が始まる前に失敗するため、これを止められませんでした。画像の出し方を、失敗しても何も描かれない方式へ変更しています。頭文字を常に下に敷き、その上にロゴを重ねる形にしました。白地を敷いているのは、背景が透明なロゴがあり、敷かないと頭文字が透けてしまうためです。

開く操作が効かない状態でした。

失敗したあと再度読み込まれず、空欄のままになっていました。読み直すよう修正しました。

拡大の入り口が出ず、チャートを大きく見られない状態でした。

数値の並びだけでは、同業他社と比べて高いのか低いのかが読み取りにくい状態でした。

金額の単位が表に書かれておらず、円なのか千円なのかを画面から判断できませんでした。

PERと同じく、PSRにも実績と予想があります。基準が定まっていなかったため、実績を優先して表示するよう修正しました。

米国株は表示用に整形した文字列しか持っておらず、CSVにも「1.2兆」のような表記をそのまま書き出していました。日本株は整形前の数値を書き出しており、同じ操作をしても市場によって扱いが変わる状態でした。整形前の値を持ち回るようにし、米国株も数値として書き出すよう修正しました。

明細を持たない期は応答に含まれないため、その年度の列ごと消えていました。ある銘柄では2016年度の次が2021年度に飛んでいました。欠けた年度を空の期として埋め、年度が連続して並ぶよう修正しました。

貸借対照表・キャッシュフローと、桁区切りや符号の出し方が異なっていました。3表で同じ表記にしています。

APIが百分率で返すようになった後も、画面側に「1以下なら100倍する」という推測が残っていました。この推測は、配当性向が100%を超える銘柄で逆に働きます。配当100円に対して1株利益が10.79円なら配当性向は927%ですが、こうした銘柄が100分の1で表示されていました。推測を撤去し、受け取った値をそのまま出すよう修正しました。

分配金を暦年でまとめるか決算期でまとめるかは種別によって変わりますが、画面側からその種別を渡しておらず、既定の事業会社として扱われていました。そのため REIT やインフラ法人でも決算期での集計になり、年の表記が実態と合わないことがありました。銘柄の種別から適切な区分を渡すよう修正しました。

対応している証券会社が日本国内のものだけであるため、対象外の環境では入り口を出さないようにしました。

日米で共通の部品を実績PER一本にしたため、実績PERを返さない米国株の経路でPERの列が空欄のままになっていました。またオーバービューの割安度は、PERが取れないと0点として計算されるため、空欄ではなく「割高」という誤った評価が出る状態でした。どちらも公開前に見つけて修正しています。

PERには直近12か月の実績にもとづくものと、会社予想にもとづくものがあります。これらを1つの値として扱っていたため、画面によってどちらの基準なのかが定まっていませんでした。スクリーニング・類似企業・オーバービューのそれぞれで、どちらを使うかを決めて表示するよう修正しました。

記事の配信元を判定する条件が緩く、外部の媒体から配信された記事まで当社の記事として扱っていました。その結果、他社の報道機関の記事にも当社のロゴが付いていました。米国株側と同じ判定に揃えるよう修正しました。