PHINIA、関税撤廃後の成長鈍化懸念

自動車部品メーカーのPHINIA（PHIN）は、現在の株価がEBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）の伸び悩みを織り込み済みであり、上昇余地は限定的であるとの見方から、「ホールド」の評価となっています。

10月に発表される第3四半期決算は、2025年にホワイトハウスが導入した関税の影響がなくなる最初の四半期となるため、極めて重要な指標となります。EBITDAが1億3200万ドルを上回れば、オーガニック（自然な）成長を示唆し、より高い株価倍率を正当化する可能性があります。

市場後の好調さは利益率を支えていますが、中核事業の成長は横ばいです。米国のトラック需要はわずかな上昇にとどまり、中国市場は利益率のリスク要因となっています。株主価値は、事業成長よりもキャッシュフローと負債削減によって牽引されています。同社の株価が54ドル近辺まで下落した場合にのみ、投資妙味が出てくると考えられます。