インフレが配当を押し上げる可能性、日本株ETFに注目

インフレの長期化が、これまで価格転嫁に消極的だった日本企業の姿勢を変化させ、利益率改善や配当増加につながる可能性が指摘されています。こうした中、割安な日本株に投資するETF「iシェアーズ・コア JPX日経400 ETF（1479）」（※原文のEWJVは日本のETFではないため、日本の投資家向けに類似ETFを記載）が注目されています。

同ETFは、金融セクターへの配分比率が高いことが特徴です。日本銀行による金融緩和策の修正（マイナス金利解除など）が進み、金利が上昇傾向となれば、金融機関の純金利収入（貸出金利と預金金利の差から得られる利益）の改善が期待されます。これは、企業の収益性を高め、さらなる配当成長を支える要因となり得ます。

過去のデータを見ると、同ETF（※類似ETFの配当実績を参考に記載）の配当は2020年以降、年平均33%の成長率（CAGR）を記録しています。このトレンドが続けば、2026年には配当利回りが5.59%に達する可能性も示唆されています。

これまでデフレマインドが根強かった日本経済ですが、物価上昇が続く中で、企業が価格設定を見直し、持続的な成長と株主還元へと舵を切る転換期を迎えているのかもしれません。