Coda Octopus、3つの重荷が隠す無借金防衛株

英国に本社を置くCoda Octopus（CODA）は、海洋技術部門の低迷にもかかわらず、防衛工学とPAL（おそらく同社の製品名または事業部門）の好調により、前四半期の純利益が86.8%増加したことを発表しました。しかし、同社株は26.8%下落しており、これは一部の投資家が同社を「壊れたフランチャイズ」と見なしていることを示唆しています。しかし、アナリストのリカルド・ソリア氏は、3つの要因が同社の真の価値を見えにくくしていると指摘しています。

第一に、中東およびアジアにおけるオフショアプロジェクト需要の停滞が、海洋技術部門の成長を鈍化させています。第二に、発行済み株式数が少なく、インサイダー（内部関係者）が約20%を保有しているため、市場での流動性が低いことが挙げられます。第三に、9月14日に発表予定の第3四半期決算がまだ開示されていないことも、投資家の判断を難しくしています。

しかし、明るい兆しもあります。米国海軍は、同社の無人水中探査機「DAVD（Diverless Autonomous Vehicle Demonstrator）」の艦隊全体での調達を承認しました。これにより、これまで研究開発費として計上されていたものが、販売可能な製品へと転換します。これは、下半期の調達活動が活発化するという同社のガイダンスとタイミングが一致しています。

ソリア氏によると、現在の株価10.00ドル時点での同社の負債ゼロの現金は約3,060万ドルです。これを考慮すると、事業全体の企業価値は約8,200万ドルと評価されます。これは、将来の売上高の3倍未満、粗利益率66%、営業利益率26%を誇る防衛関連企業としては、非常に割安であるとソリア氏は分析しています。同氏は、これらの「重荷」が取り除かれれば、Coda Octopusは有望な防衛関連企業として再評価される可能性があると見ています。