S&P500、50日移動平均線乖離率が低下

米国の主要株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、50日移動平均線（50-DMA）を上回っている銘柄の比率が、6月17日以来となる53.7%まで低下しました。これは、直近の市場の悪化を示す兆候と考えられます。

特に、不動産（Real Estate）と公益事業（Utilities）セクターの悪化が顕著です。不動産セクターでは、この比率がわずか4営業日で60%から24.1%へと、35.9パーセントポイントも急落しました。一方、公益事業セクターは9営業日連続で売られすぎ（oversold）の状態が続いており、金曜日には極端な売られすぎ領域に戻っています。

現在、S&P500のセクターのうち、一般消費財（Consumer Discretionary）、資本財（Industrials）、不動産（Real Estate）、テクノロジー（Technology）、そして公益事業（Utilities）の5セクターでは、半数以上の銘柄が50日移動平均線を下回っています。