GDS、受注残高が過去最高を記録

データセンター大手GDSホールディングス（GDS）は、2023年第2四半期（4～6月期）の受注残高が757メガワット（MW）に達し、過去最高を更新したと発表しました。これは、契約済みの容量が今後引き渡されることで、将来の収益とEBITDA（利払い・税引き・償却前利益）に対する可視性を高めるものです。

同社経営陣は、AI（人工知能）需要の増加と開発活動の活発化を背景に、2026年のEBITDAガイダンスと設備投資（CAPEX）ガイダンスを引き上げました。これは、予想を上回るAI関連の需要が同社の事業を後押ししていることを示唆しています。

GDSホールディングスは、データセンターの不動産投資信託（REIT）や開発事業などを個別に評価する「部分の合計（SOTP）」という企業価値評価手法で見ても、現在の株価にその価値が十分に織り込まれていないと考えられます。同社は、取引ベースのシナリオと公正価値のDayOneシナリオの両方において、今後の株価上昇の可能性を示唆しています。

同社は、AIブームの恩恵を受けるデータセンター事業者として注目されており、特に中国国内でのデータセンター需要の拡大が業績を牽引しています。今回の受注残高の過去最高更新は、その成長性がさらに強化されたことを裏付けるものと言えるでしょう。