サノフィ、ワクチン政策の懸念は一時的か

製薬大手サノフィ（SNY）は、トランプ前大統領によるワクチン政策の影響は一時的なものにとどまるとの見方を示しています。同社株は現在、非GAAPベースの株価収益率（PER）が9.2倍と、セクター平均を53.2%下回る水準で取引されており、割安感が強まっています。さらに、2026年までの売上高成長率見通しを従来の「ハイシングルディジット（高めの1桁台）」から「約10%（恒常為替レートベース）」に引き上げたことも、同社への期待を高めています。

サノフィは、免疫介在性炎症性疾患（IMIDs）治療薬とワクチンの分野で有力な企業の一つとされており、魅力的なリスク・リワード（リスクとリターンのバランス）を提供していると考えられています。

7月30日に発表された第2四半期決算では、IMIDsフランチャイズ、新薬「Rezurock」、そして「Altuviiio」といった製品群が、アナリストの予測を上回る売上成長率を示しました。これらの好調な業績は、同社の成長戦略が順調に進んでいることを示唆しています。

トランプ前大統領が8月10日に署名した大統領令（Executive Order 14420）は、小児用ワクチンの推奨に関するもので、一部でサノフィへの圧力となる可能性が指摘されていました。しかし、アナリストは、この政策がサノフィの長期的な株価に与える影響は限定的であると分析しています。同社の事業基盤の強固さや、成長分野への注力が、短期的な政策変動リスクを吸収すると考えられています。

サノフィは、今後もイノベーションを推進し、アンメットメディカルニーズ（未だ満たされていない医療ニーズ）に応える新薬開発に注力していく方針です。特に、免疫疾患やワクチン分野におけるパイプラインの充実が期待されており、これが将来の収益成長を牽引すると見られています。