アップル、AIシフトで200人超削減

米アップル（AAPL）は、AI（人工知能）への注力を強化するため、200人を超える従業員を削減しました。今回の人員削減は、同社の音声アシスタント「Siri」の刷新や、生成AI機能のデバイスへの統合に向けた動きの一環です。

削減対象となったのは約200人で、そのうち約100人は、同社が注力するAR/VRヘッドセット「Vision Pro」の開発チームに所属していました。残りの約100人は、Siriおよびインテリジェントシステムズエクスペリエンス部門に所属しており、この部門は生成AI機能をアップル製品に導入することを担当しています。

今回の人員再編は、従来のエンジニアリング職を削減し、Siriを全く新しい生成AIアーキテクチャで再構築できる専門人材を確保する狙いがあるとみられています。

アップルは、今回の人員削減について、「ユーザーに最高の体験を提供するために事業を進化させている」とコメント。「この変更に伴い新たな役割も創出されるが、一部の既存の役割にも影響が出る」と説明しました。

長年、SiriはOpenAIのChatGPTやGoogleのGeminiといった競合AIに比べて、会話の文脈を記憶したり、自然なフォローアップ質問に対応したりする能力で遅れをとっていました。今回の刷新は、これらの課題を克服することを目指しています。

一方、Vision Proはアップルにとって商業的な失望となっています。業界をリードするマイクロOLEDディスプレイや高精度なアイトラッキング機能を搭載していますが、消費者の間での普及には至っていません。公式な販売台数は発表されていませんが、2025年第4四半期の推定世界販売台数は4万5000台にとどまったとされています。これを受けて、アップルはVision Proの事業を縮小し、リソースを新たなAI関連の取り組みやデバイス開発にシフトさせています。

さらに、アップルはAI主導のメモリ不足による生産コストの上昇にも直面しています。同社は今年夏にMacやiPadの価格を引き上げ、最近では主要ハードウェア製品を対象としたリースプランを導入するなど、顧客獲得とコスト相殺の両立を図っています。