NVIDIAに「買い」から「中立」への格下げ

AIブームの中心的存在であるNVIDIA（NVDA）について、アナリストが投資判断を「買い」から「中立」に引き下げました。背景には、AI分野で新たに浮上している約5000億ドル規模の証券化スキーム（金融商品化の仕組み）と、それに伴うリスクの増大があります。

NVIDIAは依然としてAI産業に不可欠な存在ですが、新たな動きは、2005年から2009年にかけて見られた住宅ローン担保証券（MBS）のバブルを彷彿とさせると指摘されています。今回のAI関連の証券化イニシアチブは、リスクを本来の企業から世界の投資家へとシフトさせるものであり、過剰な設備投資、持続不可能な需要、そして金融システム全体への影響といった懸念を引き起こしています。

アナリストは、短期的にはS&P500種株価指数（SPX）の上昇を見込んでいるものの、今後2年から4年の間に市場全体が50%下落する可能性も示唆しています。そのため、AI関連や株式への投資配分には注意が必要だと警鐘を鳴らしています。