米フィットネス大手、集客戦略の虚偽記載で集団訴訟

米国のフィットネス大手プラネット・フィットネス（PLNT）の株主が、同社による集客・マーケティング指標に関する虚偽記載や事実の隠蔽があったとして、集団訴訟を起こしています。投資家保護を専門とするローゼン法律事務所は、2026年9月14日までに訴訟への参加を希望する投資家に対し、弁護士選任の締め切りが迫っていると注意を呼びかけました。

訴訟によると、プラネット・フィットネスは2025年11月6日から2026年5月6日までの期間（「クラス期間」）において、マーケティングメッセージが新規顧客やフィットネス初心者層に響かず、むしろ敬遠させていたにもかかわらず、これを隠蔽し、業績見通しを誤解させるような虚偽の情報を開示していたとされています。

具体的には、同社の最新マーケティング戦略が、本来ターゲットとしていたフィットネス初心者やカジュアル層の獲得に失敗し、むしろ顧客離れを招いていたにもかかわらず、それを覆い隠していたとのことです。これにより、プラネット・フィットネスは、新規会員獲得の重要な時期である第1四半期において、大幅な伸び悩みに直面し、以前に発表していた2026年度の業績見通しや長期的な財務目標の達成が困難になったとされています。

さらに、同社はマーケティング戦略の見直しを余儀なくされ、これまで成功を謳っていた既存のキャンペーンから得ていた利益を失い、当初予定していた「ブラックカード」会員の料金値上げ計画も中止せざるを得なくなったと訴訟では主張されています。これらの事実が市場に明らかになった際、投資家は損害を被ったとされています。

ローゼン法律事務所は、この集団訴訟に参加を希望する投資家に対し、同事務所のウェブサイト（https://rosenlegal.com/cases/planet-fitness-inc/join）から手続きを進めるか、電話（866-767-3653）またはEメール（[email protected]）で問い合わせるよう案内しています。同事務所は、過去に多くの集団訴訟で投資家のために和解金を勝ち取った実績を持つ、経験豊富な法律事務所です。

なお、本件はまだクラス認定がされておらず、弁護士を選任しない限り、投資家は正式な代理人によって代表されるわけではありません。ただし、訴訟に参加する意思がない場合でも、将来的な和解金を受け取る権利に影響はありません。