割安不動産株、今が買い時か？

オフィス不動産セクターへの投資妙味が増しているとの見方が出ている。新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）以降、多くの企業がオフィススペースの縮小を模索したため、オフィス不動産は人気のないセクターとなっていた。しかし、投機的なオフィス建設の長期的な停滞と、AI（人工知能）の拡大による需要の安定化が重なり、低供給の状況が生まれている。

こうした中、オフィスセクターで深い割安感を持つ「オリオン・プロパティーズ（ONL）」が注目されている。同社は、空室スペースの費用を収益を生み出す賃貸収入へと転換させることで、オフィスセクターにおける資本増強の機会を提供している。また、「イースタリー・ガバメント・プロパティーズ（DEA）」は、米国政府機関に直接賃貸されるミッションクリティカル（任務遂行に不可欠な）不動産に特化しており、守備的なインカム（収入）の要塞として機能する。

これらの銘柄は、市場から見放されている不動産セクターに、機関投資家による再評価が行われる前に投資する機会を提供すると考えられている。