スマホの値上げ、アップル・サムスンは耐性も中小企業は苦境か

スマートフォンの需要が世界的に減速しており、特にメモリ価格の高騰がメーカーのコスト増につながり、消費者の買い控えを招いていると、調査会社カウンターポイントは指摘しています。

同社の分析によると、米国のスマートフォン販売台数は第2四半期に前年同期比5%減となりました。メモリ価格の上昇に加え、マクロ経済の圧力も消費者の需要を圧迫した形です。

特に低価格帯での影響は深刻で、100ドル未満のスマートフォンの販売台数は64%も急落しました。これは、メーカーが一部のデバイスの出荷を停止したり、メモリコスト上昇分を価格に転嫁したりしたためです。

プリペイド型スマートフォンの販売も11%減少しましたが、サムスン電子やモトローラはシェアを伸ばしました。これは、競合他社の苦境が背景にあると考えられます。

カウンターポイントのアナリスト、ブレイク・プルズミッキー氏は、「メモリ価格の高騰は、特に低価格帯のスマートフォンメーカーにとって大きな課題となっている」と述べています。

こうした状況下で、アップル（AAPL）やサムスン電子といった大手メーカーは、そのブランド力と規模の経済（大量生産によるコスト削減効果）により、価格上昇の影響を吸収しやすいと考えられます。しかし、中小規模のメーカーにとっては、コスト増を価格に転嫁することが難しく、販売台数の減少や収益性の悪化につながる可能性があります。

今後、メモリ価格の動向や世界経済の回復具合が、スマートフォン市場全体の行方を左右しそうです。