IHG、中間層の需要増で増収

ホリデイ・インなどを傘下に持つ世界的なホテル大手IHG（インターコンチネンタル・ホテルズ・グループ）は、中東情勢の混乱にもかかわらず、利益が増加したと発表しました。同社は、世界的に「中間層の拡大」が旅行需要を後押ししていると分析しています。

発表によると、2023年上半期の事業利益は前年同期比10%増の6億6500万ドルとなりました。売上高は同7%増の13億ドルとなり、客室稼働率（RevPAR）は4.1%増加しました。第1四半期は4.4%増でしたが、第2四半期は3.5%増にとどまりました。これは、米・イラン間の対立激化や中東地域での旅行需要の低迷が影響したためです。

IHGの株価は発表後、約1.9%下落しました。しかし、同社は米国、アジア太平洋、欧州での成長加速が中東地域での混乱を相殺したと説明しています。

IHGのイーライ・マロフ最高経営責任者（CEO）は、「結果は、人々がモノよりも体験を重視する強い傾向を反映している」とCNBCのインタビューで語りました。「世界中で豊かさやキャリアで成功している人々、つまり中間層の拡大は、モノよりも体験にお金をかけたいと考えており、私たちは体験経済の中心にいる」と述べました。

特に米国市場は、「経済のファンダメンタルズ、非常に高い雇用率、賃金の伸び、そして消費者が依然として、特に体験にお金を使い続けている」ことから「際立っている」とマロフ氏は付け加えました。また、富裕層からの需要が特に強く、新規ホテルの開業も順調に進んでいるとのことです。

6月中旬以降の米国のホテル需要は、サッカーのワールドカップ（W杯）によって後押しされました。マロフ氏はW杯を「商業的に大成功」だったと評価し、スポーツイベント、コンサート、演劇などが今後もIHGのビジネスを牽引していくとの見通しを示しました。

2月28日に始まった中東情勢の混乱は、数千便のフライトキャンセル、航空燃料費の高騰、ホテルの予約混乱など、世界の旅行業界に波紋を広げました。マロフ氏によると、中東地域はIHGの事業の約5%を占めています。「我々の戦略は、非常に分散することだ。そのため、世界のどこかで混乱があっても、通常は事業の他の部分の強さでそれを補うことができる。それが今年上半期に起こったことであり、下半期も続くと考えている」とマロフ氏は語りました。