クーパー・スタンダード、インフレ響き赤字転落

自動車部品メーカーのクーパー・スタンダード（CPS）は、2023年第2四半期（4～6月期）の決算を発表しました。売上高は前年同期比2.2%増の7億2130万ドルとなりましたが、原材料費や関税、人件費などのコスト上昇が操業改善によるコスト削減効果を上回り、調整後EBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）は5390万ドルに減少しました。

同社は、調整後純損失が230万ドル（1株あたり0.13ドル）となり、前年同期の100万ドルの純利益から赤字に転落しました。GAAP（一般に公正妥当と認められた会計原則）上の純損失は1880万ドルでした。

第2四半期のコスト増加の内訳は、ゴム、金属、樹脂などの原材料費が1000万ドル、人件費やインフレ関連費用が800万ドル、関税やその他の費用が800万ドルでした。これに対し、購買部門や製造部門でのリーン生産方式（無駄を徹底的に排除する生産方式）による削減効果は1500万ドル、外国為替のプラス効果は200万ドルにとどまりました。

特に原材料費の高騰は、中東紛争前の水準を約30ドル上回る原油価格に起因するものが大きいと説明しています。しかし、同社経営陣は、契約に基づいた価格調整や交渉を通じて、これらの増加した原材料費や関税の大部分を、2023年下半期に回収できるとの見通しを示しました。既に7月1日以降の受注分から価格引き上げが反映されており、エネルギー関連コストについても交渉が継続されています。

通期の業績見通しについては、売上高と収益性の計画を維持しています。第2四半期には1630万ドルのフリーキャッシュフロー（自由なキャッシュフロー）を創出し、流動性（すぐに使える資金）は約3億ドルを確保しました。また、第2四半期における新規受注額は1億1800万ドル、上半期累計では2億4600万ドルに達し、2026年までに年間4億ドル以上の受注を目指す目標達成に向けた勢いを示しました。

特に、流体ハンドリング（液体や気体の輸送・制御）分野での受注が好調で、ハイブリッド車や電気自動車（EV）関連の成長機会も多いと強調しています。