AMD、需要は堅調も資金調達に懸念

半導体大手アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）は、市場の期待に沿う決算を発表したにもかかわらず、株価が約9%下落しました。同社の第2四半期（4～6月期）売上高は前年同期比50%増の115億ドルとなり、市場予想の112億8000万ドルを上回りました。調整後1株当たり利益も1.66ドルと、予想の約1.60ドルを上回りました。特に、同社の事業の鍵を握るデータセンター向け売上高は2倍以上に増加し、67億ドルに達しました。

現在の四半期の売上高見通しは127億ドルから133億ドルと、市場予想の範囲内でした。同社のリサ・スーCEOはアナリストとの電話会議で、データセンター向け売上高は2027年までに再び倍増し、サーバー販売は80%以上成長するとの見通しを示しました。しかし、決算発表前の取引時間中には7%上昇していた株価は、その後の時間外取引で値を消しました。

株価下落の背景には、需要の質への懸念があるとみられています。AMDのAI向けアクセラレーター（GPUなど）の成長は、OpenAI、Meta（旧Facebook）、Anthropic、Microsoft、Oracleといった一部の巨大IT企業や、専門的なGPUクラウドプロバイダーに大きく依存しています。スーCEOも電話会議で、これらの最先端モデル開発者以外からも需要はあるものの、その規模は限定的であると認めました。

問題は、これらの巨大顧客が、AIインフラ投資にかかる巨額の資金を自社の利益から賄えるかという点です。現状では、AMDの2027年に向けた成長戦略は、AIインフラへの投資を継続するための資本市場（株式市場や債券市場）からの資金調達が円滑に進むかどうかにかかっています。しかし、フィラデルフィア半導体株指数は6月末のピークから約20%下落しており、世界的な半導体メーカーの時価総額は1兆ドル以上吹き飛んでいます。これは、報告されている需要の悪化とは無関係な動きであり、資本市場の不安定化を示唆している可能性があります。