マイクロン、割安感強まり「買い」へ転換

半導体メモリ大手のマイクロン・テクノロジー（MU）の株価が大幅に下落した後、アナリストの評価が「買い」に引き上げられました。同社のファンダメンタルズ（基礎的条件）は強化されており、現在のバリュエーション（株価評価）は非常に魅力的になっているとみられています。

アナリストのジェームズ・フォード氏は、マイクロンがガイダンスで示したフリーキャッシュフロー（FCF）と設備投資計画に基づくと、今後2年間で自社株買いを通じて発行済み株式数の8～19％を削減する可能性があると指摘しています。これは、株主還元を強化する動きとして注目されます。

仮に保守的な前提で計算したとしても、マイクロンは2028会計年度（FY28）の利益予想に対して、中盤の10倍台の株価収益率（PER）で取引されている計算になります。これは、最悪のシナリオが既に株価に織り込まれている可能性を示唆しています。

同氏によると、中国企業との競争激化、利益率の低下、設備投資の増加といったリスクは存在するものの、現在のマイクロン株のバリュエーションは、下落リスクが限定的である一方で、強力な資本還元（株主還元）が期待できる水準にあると分析しています。