ペンティア、業績見通し下方修正で株価急落

水ソリューション事業を展開するペンティア（PNR）は、2026年7月14日、第2四半期決算と通期業績見通しの下方修正を発表しました。これを受け、同社の株価は翌15日の市場開始前の取引で一時22%下落しました。

同社は、2026年4月28日時点では、第2四半期の売上高が約1%増加し、通期売上高も2%から4%の成長を見込んでいました。しかし、7月14日の発表では、第2四半期の売上高が約9億3000万ドルとなり、事前の見通しから一転して約17%減少したことを明らかにしました。

この業績悪化の主な原因として、プール関連事業における在庫の過剰と、その解消に向けた販売チャネルでの在庫調整（デストッキング）が挙げられています。ペンティアは、この在庫調整が第2四半期のプール関連売上高に約1億7000万ドル、プール関連事業の利益に約1億500万ドルのマイナス影響を与えたと説明しています。同社は、チャネルパートナーとの在庫調整が当初の想定よりも「顕著」であったと述べています。

通期の業績見通しも大幅に引き下げられました。通期売上高は、従来の2%から4%の成長予測から一転、4%から7%の減少を見込んでいます。また、1株当たり調整後利益（EPS）の見通しも、5.30ドルから5.40ドルの範囲から4.60ドルから4.80ドルへと下方修正されました。プール関連事業の在庫調整は、通期でプール関連売上高に約2億5000万ドル、プール関連事業の利益に約1億5500万ドルのマイナス影響をもたらすと予測されています。

さらに、同社は最高財務責任者（CFO）であるニコラス・ブラジス氏が7月10日付で退任し、元CFOのボブ・フィッシュマン氏が暫定CFOに就任したことも併せて発表しました。これらの発表を受け、ペンティアの株価は7月14日の終値75.68ドルから、翌15日の市場開始前の取引で約22%下落しました。

これに関して、株主権利法律事務所のRobbins LLPは、ペンティアの役員および取締役が証券法に違反し、株主に対する信認義務を怠った可能性があるとして、投資家からの損失について調査を開始したと発表しています。