インテル、AI事業好調も割高感指摘

米半導体大手インテル（INTC）が発表した第2四半期決算は、市場予想を上回る好調な内容となった。特に、AI（人工知能）データセンター事業の急成長が業績を牽引し、売上高は前年同期比で25%増を記録した。

インテルのデータセンター・AI（DCAI）事業部門は、同期間に59%増の売上高を達成し、会社全体の営業利益の押し上げに大きく貢献した。AI関連需要の旺盛さが、インテルの収益回復を後押しする形となった。

しかしながら、好調な売上高の伸びにもかかわらず、インテルのファウンドリ事業（半導体の製造受託サービス）は依然として年間数十億ドル規模の赤字を計上している。アナリストからは、このファウンドリ事業の赤字が軽視されているとの見方が出ている。

さらに、インテルの現在の株価は、将来の収益予想に対する株価収益率（PER）が48倍と、競合であるエヌビディア（NVIDIA）を上回る水準にある。これは、インテルの株価が割高である可能性を示唆しており、逆張り投資家にとってはリスク要因となりうると指摘されている。