インテル、決算は好調も投資妙味は限定的か

米半導体大手インテル（INTC）は、第2四半期決算でデータセンター事業の売上高が前年同期比約60%増、営業利益率が39.5%に達するなど、好調な結果を発表しました。同社の事業再生は勢いを増していると考えられますが、そのバリュエーション（企業価値評価）は依然として割高感があります。

アナリストは、インテルがAMD、ブロードコム（AVGO）、そしてエヌビディア（NVDA）といった競合他社と比較しても、楽観的な前提条件を置いたとしても割高な水準で取引されていると指摘しています。事業運営の改善や良好な業績見通しにもかかわらず、将来的な株価上昇の多くは既に織り込まれており、株主利回りの潜在的な伸びしろは限定的であると分析されています。

これらの要因から、アナリストはインテルの投資判断を「売り」に引き下げました。堅調な業績実行力をもってしても、割高なバリュエーションと安全域の乏しさが、魅力的な投資対象とはなりにくいとの見方を示しています。