インフレ懸念再燃、原油高で

中東情勢の緊迫化が原油価格の高止まりにつながり、インフレ懸念が再燃しているとアナリストらは指摘しています。資産運用大手ブラックロックは、この紛争が世界のヘッドラインインフレ（総合インフレ率）を約0.8%押し上げる可能性があると推計していますが、地域によって影響は一様ではないとしています。同社によると、エネルギー輸入への依存度が高い欧州やアジアの一部地域は、世界のヘッドラインインフレの影響をより強く受けることになります。

OCBC銀行も同様の見解を示しており、労働市場のデータが改善ではなく安定化を示唆している中で、新たなエネルギーショックが発生すれば、米連邦準備制度理事会（FRB）はインフレの上振れリスクに注力せざるを得なくなると報告しています。

PNCアセットマネジメントの最高投資ストラテジスト、ユン・ユ・マ氏はCNBCの番組で、米国の株式市場において中小企業の利益率が上昇していることは好材料であるとしつつも、「原油価格が数四半期にわたって高止まりし、インフレ圧力が継続した場合、これらのトレンドが持ちこたえられるかは疑問だ」と述べました。

マ氏は、エネルギー市場や原油市場、そして再び上昇傾向にある他のインフレ圧力が緩和されるまで、FRBのタカ派的な姿勢は「続くだろう」と見ています。そして、「リスクを分散させるために、ポートフォリオのバランスを考える必要がある」と付け加えました。