インフレ鈍化と地政学リスクの綱引き

米国株式市場は、中東情勢の緊迫化による原油価格の上昇と、予想を下回るインフレ指標の発表という、相反する要因に揺れ動いた週となった。イランを巡る緊張の高まりは市場の重しとなったものの、消費者物価指数（CPI）や生産者物価指数（PPI）の伸び鈍化が、7月の追加利上げへの懸念を後退させ、市場全体の下落幅を抑制した。

週明けから、ホルムズ海峡での船舶の通行が大幅に減速したとの報道を受け、原油価格は急騰した。これにより、数週間にわたるエネルギー市場の圧力が緩和されていた流れが反転し、ガソリン価格の上昇懸念が再燃した。

一方、インフレ指標の鈍化は、連邦準備制度理事会（FRB）による早期利上げ観測を後退させ、債券利回りは小幅に低下した。しかし、原油価格の上昇がインフレ再燃を通じて金融政策の先行きに複雑さをもたらす可能性も市場では警戒されている。

こうした状況を受け、主要株価指数は下落した。S&P500種株価指数は週足で1.5%下落し、2週続いた上昇トレンドに終止符を打った。ハイテク株中心のナスダック100指数は4.2%下落し、半導体関連株やAI（人工知能）関連銘柄が再び売られる展開となった。

こうした中で、不動産投資信託（REIT）は相対的に堅調だった。特に、不動産大手のプロロジス（Prologis）が決算で好調な業績を発表し、通期の業績見通しを引き上げたことが好感された。同社は米国の産業不動産市場のファンダメンタルズ（基礎的条件）に対する見通しも改善させており、これが他の不動産セクターにも波及したと考えられる。