GameWith (6552) 2026年5月期 通期決算ディープダイブレポート：黒字転換と成長戦略「攻めと守り」の詳細

株式会社GameWith（証券コード: 6552）は、2026年5月期の通期決算において、 売上高、営業利益、経常利益、当期純利益の全てで黒字転換を達成 し、事業の回復と成長への転換点を示しました。本レポートでは、添付資料に基づき、同社の2026年5月期決算の全体像、各セグメントの状況、そして今後の成長戦略と見通しについて詳細に分析します。

2026年5月期 通期決算ハイライト：全利益項目で黒字転換を達成

2026年5月期の通期決算は、 売上高が4,047百万円（前年比+17.2%） となり、40億円を超える規模へと拡大しました。特に注目すべきは、前年同期に赤字であった各利益項目が全て黒字に転換した点です。 営業利益は101百万円（前年比+297百万円の改善） 、経常利益は116百万円（同+323百万円の改善）、そして当期純利益は25百万円（同+260百万円の改善）を記録しました。これは、事業構造改革と各事業の成長が結実した結果と評価できます。

これまでの業績推移は以下の通りです。 このスライドは、GameWithの2026年5月期における 通期決算の主要な財務指標を一目で把握できる最も重要な情報 です。前年（2025年5月期）が売上高3,451百万円に対し、営業利益、経常利益、当期純利益がいずれも赤字であったのに対し、今期は売上高が4,047百万円へと 17.2%増加 し、全ての利益項目が黒字に転換していることが明確に示されています。特に、営業利益が前年の△196百万円から101百万円へと大きく改善し、 V字回復を達成 したことは、同社の事業運営効率の向上と収益体質の改善を示す強力な証拠と言えるでしょう。この黒字転換は、今後の成長戦略を推進する上での強固な基盤を築いたことを意味します。

四半期業績の推移と変動要因

四半期ごとの売上高は、2026年5月期を通じて比較的安定して推移していますが、一部変動が見られます。特に3Q（12-2月）には1,170百万円と高い売上を計上しましたが、これは主にeスポーツ事業における 大型賞金収入が3Qに集中して計上されたことによるもの です。4Q（3-5月）の売上高は915百万円で、前年同期並みで着地しました。

営業利益の四半期推移を見ると、年間では黒字を達成したものの、4Qの営業利益は△86百万円の赤字となりました。この要因としては、 メディア事業における利益率の高いネットワーク広告売上の減少 に加え、 eスポーツ事業における事業運営コストが一時的に増加したこと が挙げられています。これは、特定の事業における収益性の課題と、成長投資に伴うコスト増が複合的に影響した結果と分析できます。

セグメント別業績概況と戦略

メディア事業：PV単価の課題とBtoBタイアップへの注力

メディア事業の通期売上高は 2,316百万円（前年比+9.1%） と堅調に成長しました。しかし、4Qの営業利益は、利益率の高いネットワーク広告売上が減少したことにより、155百万円から98百万円へと低下しました。このネットワーク広告売上減少の主な要因は、 PV単価の低下（指数129→112） にあります。PV数自体は通期で約3.5億PVと前年並みで推移しており、ユーザーエンゲージメントは維持されているものの、広告市場の変化が収益性に影響を与えています。

メディア事業の業績推移と収益構造は以下の通りです。 このスライドは、GameWithの 主力事業であるメディア事業の売上構成と営業利益率の推移 を詳細に示しています。左側のグラフからは、ネットワーク広告とタイアップ広告、その他の売上構成が四半期ごとに確認できます。通期では売上高が前年比+9.1%と成長しているものの、右側の営業利益・営業利益率推移のグラフを見ると、 4Qにおいて営業利益率が大きく低下（32%→18%） していることが明らかです。これは、利益率の高いネットワーク広告売上が減少したこと、特にPV単価の低下が影響していると説明されています。このデータは、メディア事業が直面する市場環境の変化と、それに対応するための戦略転換の必要性を強く示唆しています。具体的には、今後の戦略として、市場成熟期にあるアドネットワーク（BtoC）の収益基盤を維持しつつ、 タイアップ広告（BtoB）を成長ドライバーとして拡充していく方針 が示されています。大型案件の受注増や大手パブリッシャーとの連携強化を通じて、収益構造の転換を図る計画です。

eスポーツ・エンタメ事業：大幅な成長と損益改善

eスポーツ・エンタメ事業は、 通期売上高が1,162百万円（前年比+53%）と大幅に増加 し、営業損益も前年の△222百万円から△16百万円へと 206百万円の改善 を見せました。これは、スポンサー収入（+59%）、タイアップ収入（+97%）、大会賞金（10倍以上）が大きく寄与した結果です。同事業は、競技成績の向上、受賞、新部門設立、スポンサー獲得などを通じて事業基盤を強化しており、今後の成長が期待されます。

今後の戦略としては、「 5つの柱 」を掲げています。具体的には、 競技成果の最大化、営業・パートナーシップの強化、次世代育成へのコミット、ファンビジネス・コンテンツ・MDの強化、再現性ある事業モデルの構築 を通じて、収益を最大化していく方針です。

ISP事業：着実な成長と顧客獲得効率の改善

ISP事業は、 年間売上高が431百万円（+79百万円） と順調に増加し、営業損益も前年の△107百万円から△12百万円へと 赤字幅を大幅に縮小 しました。累計契約数は約6,900回線に達し、着実な成長を継続しています。特に注目すべきは、 会員獲得単価（CPA）が約半減 したことで、ゲームメディアで培ったSEOノウハウを活用した効率的な顧客獲得が奏功しています。今後は、eスポーツ専用回線としてのブランド力を確立し、DFMとの連携強化を通じてユーザーに強く訴求していく方針です。

新規事業（EGGRYPTO）：コストコントロールと新作への移行

新規事業であるブロックチェーンゲーム「EGGRYPTO」は、サービス開始から6年が経過し、売上高は調整局面にあるものの、 コストコントロールにより安定的に利益を創出 しています。今後は、培ったユーザー基盤を、2026年秋リリース予定の新作「 EGGRYPTO X 」へ移行させ、大きな収益を上げることを目指しています。

2027年5月期の経営方針：「攻めと守り」で新たな成長フェーズへ

2027年5月期の経営方針は、「 攻めと守り 」を両輪としています。 「攻め」としては、eスポーツ、ISP、ブロックチェーンゲームといったこれまでに立ち上げてきた事業で収益化を目前とし、さらにメディア領域で新たなチャレンジとして「 攻略プラットフォーム 」と「 クリエイターメディア 」の2つの新規サービスをグローバル展開を視野に検討し、早期収益化を目指します。 「守り」としては、AIの活用による 組織構造改革 を推進し、生産性を高め、収益を最大化する組織基盤を構築します。具体的には、直接部門比率の向上や、制作フローの変革による一人当たり売上・営業利益の改善を目指します。

今後の経営方針の全体像は以下の通りです。 このスライドは、GameWithが2027年5月期以降に目指す 中期的な成長戦略の全体像 を「攻めと守り」という二つの側面から示しています。左側の「攻め＝新たなチャレンジ」では、既存のメディア市場の変化に対応し、 攻略プラットフォームとクリエイターメディアという新たなサービスをローンチする計画 が示されており、これが将来の成長ドライバーとなる可能性を秘めています。右側の「守り＝組織構造改革」では、生産性向上と収益最大化のための組織基盤構築、具体的には 直接部門比率の向上や制作フローの改善 が挙げられています。下部のグラフは、FY20からFY26までの実績と、FY27以降の「方向イメージ」として、新規事業、ブロックチェーンゲーム、ISP、eスポーツ、そしてメディア（成長領域・既存）がどのように営業利益の成長に貢献していくかを示しており、 多角的な事業ポートフォリオによる成長戦略 が描かれていることが理解できます。このスライドは、同社が過去の赤字から脱却し、新たな成長フェーズへと移行するための具体的なロードマップを示している点で非常に重要です。

2027年5月期 業績予想は非開示

2027年5月期の通期・半期業績予想については、現時点では数値予想を非開示としています。その主な要因として、 eスポーツの大会賞金は競技成果により売上が大きく変動する可能性が高いこと 、広告市況の不透明感と主要ゲームタイトルのリリース時期の変動 、新たなメディア（攻略PF・クリエイターメディア）は立ち上げ段階のため収益計上時期や規模が計画から変動し得ること 、そして 新規事業（ブロックチェーンゲーム）の新作タイトルはリリース時期が外部要因で前後し、売上計上時期が変動すること が挙げられています。合理的な算定が可能となった時点で速やかに開示する方針です。

財務健全性と資本投資の方針

GameWithは、 自己資本比率76.0%、無借金、現金2,320百万円 と高い財務健全性を維持しています。資本配分については、 成長投資を最優先 とし、先行投資フェーズのため当面は内部資金を成長領域へ充当する方針です。株主還元については、まずは事業の成長を通じて企業価値を高めていくことを最優先とするとしています。

まとめ

GameWithは2026年5月期において、 全利益項目での黒字転換という大きな成果を達成 し、事業の回復力を示しました。メディア事業におけるPV単価の課題やeスポーツ事業のコスト増といった一時的な変動要因はあったものの、eスポーツ・エンタメ事業やISP事業の成長が全体を牽引しました。2027年5月期に向けては、「攻めと守り」の経営方針のもと、 新たなメディアサービスの立ち上げや組織構造改革を通じて、さらなる成長を目指す 姿勢が明確です。業績予想の非開示は、成長に向けた投資局面と事業環境の不確実性を反映したものですが、各事業における具体的な戦略と財務基盤の健全性は、今後の持続的な成長への期待を裏付けるものと言えるでしょう。