ＴＳＩホールディングス 2027年2月期 第1四半期決算 ディープダイブレポート

ＴＳＩホールディングス（証券コード: 3608）は、2027年2月期 第1四半期において、 売上高、営業利益ともに大幅な増収増益を達成し、特に営業利益は第1四半期として過去最高を記録 しました。この好調な業績は、M&Aによる連結範囲の拡大、既存事業の売上回復、そして収益構造改革によるコストコントロールが複合的に寄与した結果と説明されています。

1. 業績ハイライトと主要要因分析

2027年2月期 第1四半期の連結業績は、 売上高が462億円（前年同期比30.0%増） 、営業利益が25億円（同65.8%増） 、純利益が21億円（同6.8%増） となりました。計画に対しても順調に進捗しています。

この大幅な増収増益の背景には、主に以下の要因が挙げられます。

• M&Aによる連結寄与: 2025年9月に連結子会社となったデイトナ・インターナショナルと、2025年12月に連結子会社となったウォーターフロントの寄与が大きく、売上高を大きく押し上げました。
• 既存事業の成長と回復: 主力ブランドの売上が回復基調にあり、既存事業ベースでも増収を達成しています。
• コストコントロールの成果: 売上高の増加に加え、メリハリをつけたコストコントロールが営業利益の大幅増益に貢献しました。

これまでの業績推移は以下の通りです。

このスライドは、ＴＳＩホールディングスの 第1四半期における業績の全体像と、過去からのトレンドを視覚的に把握する上で極めて重要 です。売上高、営業利益、純利益の具体的な数値と対前期比が明確に示されており、M&Aによる連結寄与と既存事業の成長、コストコントロールの成果が、具体的な数値としてどのように表れているかを一目で理解できます。特に、過去の売上高、売上総利益率、販管費率の推移グラフは、同社の収益構造がどのように変化し、改善されてきたかを示す重要な指標となっています。

売上総利益は260億円（前年同期比27.3%増）となりましたが、M&A2社の事業構成の影響により売上総利益率は前年同期比1.2pt低下しました。しかし、既存事業では原価改善が進み、売上総利益率は同0.2pt改善しています。販管費は235億円（同24.3%増）となりましたが、M&A2社の事業構成の影響で販管費率は前年同期比2.4pt改善しました。既存事業の売上回復に加え、人件費などの固定費効率化や、広告販促費を抑制傾向から効率向上を前提とした積極投入に転換したことが寄与しています。

2. 営業利益の構造改革と過去推移

営業利益の前期比増加25億円の内訳を見ると、 既存事業の売上改善が+4.2億円 、構造改革等のコストコントロールが+4.5億円 、新規/撤退事業（M&A含む）が+1.3億円 と、多角的な取り組みが利益改善に貢献していることが分かります。特に、構造改革の考え方を一段階進め、売上原価の改善を継続する一方で、広告販促費を戦略的に投入するなど、コスト全体としてメリハリをつけたコントロールを行ったことが、収益力向上につながっています。

過去5か年の営業利益推移を見ると、第1四半期としては 過去最高の営業利益 を達成しており、 「TIP27（TSI Innovation Program 2027）」 における収益改善の取り組みが着実に数字に表れていることが示されています。既存事業の売上回復と利益水準の向上、構造改革によるさらなる収益力向上が、この過去最高益の達成に貢献しています。

3. 販売チャネル別の動向

販売チャネル別では、 国内リアル店舗合計売上高が前年同期比19.9%増 と好調でした。特に 直営店は同24.3%増 と大きく伸長し、既存のメンズカジュアルブランドの好調とM&A効果が寄与しています。一方、百貨店は事業撤退の影響で同1.3%減となりました。国内その他はゴルフ事業の卸売りのプラス影響により同25.4%増です。海外は前年同期の事業撤退と米国HUFの卸売り苦戦が継続し、同35.5%減となりました。

特に注目すべきは EC売上高の顕著な成長 です。国内EC売上高は 128億円（前年同期比88.3%増） と大幅に増加し、国内小売売上高に占めるEC比率は 32.6% に達しました。M&A2社が自社EC・3rd ECともに大きく貢献しており、国内自社ECは同86.7%増、国内3rd ECは同89.4%増と高い成長率を示しています。海外ECは米国の一部事業譲渡の影響により同41.8%減となりましたが、EC売上高合計では 131億円（同74.0%増） と、全体の売上を牽引する重要なチャネルとなっています。

販売チャネル別の詳細な売上高は以下の通りです。

このスライドは、 ＴＳＩホールディングスの販売戦略とチャネルごとの成長ドライバーを深く理解するために不可欠な情報 を提供しています。国内小売、EC、海外といった主要な販売チャネルごとの売上高と前年同期比が明確に示されており、特にECチャネルの 圧倒的な成長率（国内EC合計88.3%増、EC売上高合計74.0%増） が、M&A効果と既存事業のデジタルシフト戦略の成果を如実に物語っています。百貨店や海外事業の課題も示されており、同社の事業ポートフォリオにおける強みと弱みを総合的に評価する上で重要なデータです。

4. ブランド戦略とM&A事業の進捗

主力ブランド では、ウィメンズブランドの売上が回復傾向にあり、特に既存店と自社ECを中心に伸長しました。「AVIREX」を始めとするメンズブランドや「FREAK'S STORE」も好調を維持しています。

• FREAK'S STORE: 前年を上回る事業伸長を達成。海外展開に向け、台湾でのPOP UPが好評を博し、秋には台湾初の路面店オープンを予定しています。
• AVIREX: 定番アイテム、コラボ商材、ノベルティフェアなどが好評で、売上が大きく伸長しています。
• MARGARET HOWELL: リネン素材のシャツが好評で、店舗・自社ECの連動施策が奏功しています。
• NATURAL BEAUTY BASIC: 店舗の再編や退店を行いながらも、既存店の客数が伸長し全店ベースで前年売上を上回りました。商品展開の見直しにより在庫消化が改善されています。

成長好調ブランド としては、「Schott」「JILL by JILL STUART」「STUSSY」などが挙げられます。「JILL by JILL STUART」は台湾での展開を開始するなど、新たな販路拡大を進めています。

M&Aによる新規連結子会社 の進捗も順調です。

• ウォーターフロント: 2025年12月より連結子会社となったウォーターフロントは、前年同期比10.0%増と堅調に推移しています。POP UP開催やイベントなどの販促施策を通じて、認知拡大と売上伸長を図っています。グループ会社の自社ECサイト「Daytona Park」や「mix.tokyo」での取り扱いも開始し、顧客接点の拡大を進めています。
• mix.tokyo: 周年イベントを中心とした施策等により売上高は継続的に伸長し、メンバーズ登録数も堅調に拡大しています。特に、 AIモデルを活用した着用画像生成の試験運用を開始 し、認知拡大と運用基盤の構築強化を図ることで、EC撮影業務の効率化と品質向上を目指しています。

5. サステナビリティ経営の推進

ＴＳＩホールディングスは、サプライチェーン全体の環境問題の解決に向けた取り組みを強化しており、 CDPサプライヤーエンゲージメント評価で2年連続「A」を獲得 しました。これは、サプライチェーン全体での気候変動対応をさらに推進していることを示しています。

環境面では、「AVIREX」の公式リユース販売サイト「AVIREX ARCHIVE MARKET」をオープンし、お客様やスタッフの愛用アイテムを回収・メンテナンスし、次の持ち主へ受け継ぐことで、ブランドの歴史と循環を体験するプロジェクトを開始しました。社会面では、包括連携協定を結ぶ北海道上川町で地域支援活動を継続しており、ゴルフアパレル「Jack Bunny!!」によるゴルフ体験や残反を活用したワークショップを実施し、地域の子どもたちの学びと成長を支援しています。

6. 第2四半期以降に向けた戦略

第1四半期の好調な結果を受け、ＴＳＩホールディングスは第2四半期以降に向けて、以下の戦略を推進していく方針です。

• 「売る力」の向上: 連結・既存事業ベースともに増収増益の結果となり、構造改革の成果に加えて、前期に課題であった「売る力」の向上に手ごたえを得ています。
• グループ一体感の醸成: デイトナ・インターナショナルおよびウォーターフロントのグループ入りを契機に、TSIグループ全体の既存事業を含めた一体感の醸成や意識改革が進んでいます。
• 企業価値の向上: 既存事業の収益改善・売上成長、成長投資（新規事業開発・M&A）、株主還元（自社株買い・配当）のすべてを強化し、企業価値の向上を図ります。

企業価値向上へのロードマップは以下の通りです。

このスライドは、 ＴＳＩホールディングスが目指す企業価値向上の全体像と、そのための具体的な経営資源配分戦略を明確に示している点で非常に重要 です。キャッシュ創出から「既存事業」「成長投資」「株主還元」への資金配分の考え方が図示されており、同社が短期的な利益だけでなく、中長期的な成長と株主への還元をバランス良く追求していく姿勢が読み取れます。特に、既存事業の収益改善と売上成長を基盤としつつ、新規事業開発やM&Aといった成長投資を積極的に行い、同時に自社株買いや配当を通じて株主還元も強化するという、 多角的なアプローチ が示されています。

まとめ

ＴＳＩホールディングスの2027年2月期 第1四半期決算は、 M&Aによる事業規模の拡大と既存事業の回復、そして構造改革による収益性改善が相乗効果を生み出し、過去最高の営業利益を達成 しました。特にECチャネルの成長は目覚ましく、デジタルシフト戦略の成果が明確に表れています。ウォーターフロントやmix.tokyoといったM&A事業の進捗も順調であり、AIモデルの活用など新たな取り組みも始まっています。サステナビリティ経営への積極的な姿勢も評価されており、第2四半期以降も「売る力」の向上とグループ一体感の醸成を通じて、持続的な企業価値向上を目指す方針が示されています。