Resideo、ADIスピンオフで成長戦略を発表

住宅設備大手Resideo Technologies（REZI）は、事業分割による独立後の成長戦略と、2030年に向けた野心的な財務目標を発表しました。同社は、住宅向けセンサー・制御ソリューションに特化した「ピュアプレイ」企業として、収益性と成長性の向上を目指します。

今回の戦略転換は、同社の流通事業であるADI Distributionの分離（スピンオフ）に伴うものです。Resideoの戦略金融グローバルヘッドであるクリス・リー氏は、この分離により両社の事業に集中力が生まれ、財務的な柔軟性が高まり、複雑性が軽減されると説明しました。

Resideoは、2030年までに年率4%～5%の売上成長、売上総利益率43%～45%、調整後EBITDA（利払い・税引き・減価償却前利益）マージン23%～25%を目標としています。また、ネット・レバレッジ（負債総額をEBITDAで割った倍率）を今後24ヶ月以内に3.3倍から2.0倍に引き下げる計画です。

今後の成長ドライバーとしては、製品イノベーション、コネクティビティ（接続性）、そしてプロフェッショナル（専門業者）チャネルを挙げています。具体的には、AI（人工知能）を活用したプラットフォームへの投資、製品開発サイクルの加速、サプライチェーンの自動化、そして住宅建設業者や請負業者との関係強化を推進する方針です。

なお、ADIスピンオフに伴い、取締役会のメンバー構成も変更されます。シンシア・ホステトラー氏とネイト・スリーパー氏はADIの取締役会に、ジェイ・ゲルマッハー氏は退任に伴いResideo取締役を辞任する予定です。一方、アンドリュー・カンペリ氏とトーマス・サラン氏がResideoの取締役会に新たに加わる予定です。