ナイキ、ブランド力は健在も当面は慎重姿勢

ナイキ（NKE）は、その象徴的なブランド力と約4%の配当利回りを持つものの、継続的な利益率の低下と力強い収益成長の鈍化により、現状では「中立」のスタンスが適切と考えられます。

同社は最近、市場予想を上回る決算を発表しましたが、これは約9億8600万ドル（約1500億円）の一時的な関税還付金によるものでした。実質的な1株当たり利益（EPS）と利益率は低下しており、持続的な収益性に対する懸念が生じています。

地域別では北米市場は底堅さを見せたものの、欧州・中東・アフリカ（EMEA）、アジア太平洋・ラテンアメリカ（APLA）、グレーターチャイナ（大中華圏）での減収や、2027年度（2026年6月～2027年5月）の売上高ガイダンスが横ばい見通しであることから、短期的な株価上昇の可能性は限定的です。

さらに、フリーキャッシュフロー（営業活動によるキャッシュフローから投資活動によるキャッシュフローを引いたもの）が配当金の支払いを下回った可能性があり、配当の安全性にも疑問符がつきます。株価の大きな上昇は、少なくとも1年先になると見られています。