メドライン（MDLN）に集まる疑いの目

米国の株主権利専門法律事務所Hagens Berman Sobol Shapiro（HBSS）は、医療機器メーカーのメドライン（MDLN）に対し、製造品質管理体制やFDA（米国食品医薬品局）の安全基準遵守状況について、投資家を誤解させた可能性があるとして調査を開始しました。

同事務所は、メドラインが微生物汚染に関する調査の不備や、規制当局の監視を招き株価下落を引き起こしたとされる製造工程での問題点を、意図的に隠蔽していたのではないかと見ています。

メドラインは2025年12月の新規株式公開（IPO）以降、「2,400人以上の従業員を擁する強力な品質チームにより、最高水準の製品を提供することにコミットしている」と投資家に説明してきました。しかし、その品質管理体制の有効性が問われることになったのは、2026年6月2日、FDAがCEO宛ての警告書を公表したことがきっかけです。

FDAは、同社が「2023年6月2日から2025年8月27日の間に、約9回にわたり最終製品サンプルから問題のある微生物を検出した」ことや、「2025年1月以降、製造環境のサンプルからも少なくとも5回検出された」ことを指摘しました。さらに、「これらの度重なる汚染インシデントの原因究明と再発防止のため、適切な調査と是正措置・予防措置（CAPA）の実施を怠った」と厳しく非難しています。