東海カーボン 2026年12月期 第2四半期決算ディープダイブ：半導体回復・構造改革効果が牽引し通期予想を大幅上方修正

東海カーボンの2026年12月期第2四半期（1-6月）決算は、半導体やMLCC市場の回復、構造改革の成果、ならびに需要の急増を捉えた各事業の好調により、 増収増益 の着地となりました。これに伴い、通期の連結業績予想についても売上高・営業利益・純利益のすべてで大幅な 上方修正 が発表されています。

本レポートでは、決算説明資料から読み取れる業績ハイライト、セグメント別の詳細動向、財務構造の好転、および通期見通しについて総合的に解説します。

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1. 2026年12月期 第2四半期 業績ハイライト

当第2四半期累計（1-6月）の連結業績は、売上高 1,737億2,800万円（前年同期比+9.9%） 、営業利益 151億200万円（前年同期比+10.5%） 、EBITDA 333億5,300万円（前年同期比+16.1%） となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は 72億3,500万円（前年同期比-14.0%） となりましたが、本業の稼ぐ力を示す営業利益およびEBITDAは堅調な伸びを見せています。

【スライド解説】 上記の「第2四半期概況」スライドは、当期の決算全体像と主要トピックを一目で把握する上で最も重要な資料です。売上高・営業利益ともに前年同期比で 2桁近い増収増益 を達成したことに加え、EBITDAマージンが 19.2%（前年同期比+1.0pt） に拡大している点が確認できます。 特に注目すべきは、主要事業における事業環境の回復と構造改革の進展です。メモリ半導体向けを中心としたファインカーボン製品の需要増や、工業炉・セラミックヒーター等の受注急増、中東向けアルミ電解用カソードのフル生産体制構築、さらには赤字であったドイツ子会社売却に伴う黒鉛電極事業の採算改善など、複数のポジティブ要因が重なっています。財務面でもフリーキャッシュフロー（FCF）が前年同期の赤字から 36億円の黒字化 （前年同期比+72億円）を果たしており、収益性とキャッシュ創出機能の双方が着実に高まっています。

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2. セグメント別業績動向と主要因の深掘り

東海カーボンの各セグメントにおける取り組みと業績要因は以下の通りです。

① カーボンブラック事業：売上拡大と新工場稼働負担

• 売上高 ：834億8,000万円（前年同期比+10.5%）
• 営業利益 ：72億3,900万円（前年同期比-11.1%）

タイヤメーカーの生産調整に伴う販売数量の減少があったものの、2025年下期に連結化したブリヂストン傘下のタイ子会社の貢献や、新規顧客の開拓・スポット取引の獲得によって 増収 を確保しました。一方で、タイ新工場の稼働に伴う 減価償却費の増加 が利益を押し下げ、営業利益は前年同期比で減益となりました。

② ファインカーボン事業：メモリ半導体向けが好調拡大

• 売上高 ：330億1,600万円（前年同期比+19.1%）
• 営業利益 ：47億1,600万円（前年同期比+6.9%）

SiCパワー半導体向けの需要底打ちが遅れる一方、メモリ半導体市場の好調を背景に、主要製品である ソリッドSiCフォーカスリングの販売数量が大幅増 となりました。本年度は過去最高の販売枚数を見込むペースで推移しており、セグメント全体の業績成長を力強く牽引しています。

③ スメルティング＆ライニング事業：ライセンス収入とカソード増産

• 売上高 ：306億4,900万円（前年同期比+12.9%）
• 営業利益 ：20億2,000万円（前年同期比+563.9%）

中東情勢による物流混乱で出荷量は減少したものの、次世代環境負荷低減型カソード「 RuC® (Ready-to-Use Cathode) 」に係るライセンス料収入が大幅に寄与しました。また、中東のアルミ電解炉再稼働に伴う需要急増に対応するため フル生産体制 を構築した結果、営業利益は前年同期の3億400万円から 大幅な増益 を達成しました。

④ 黒鉛電極事業：構造改革効果で営業利益率が大幅改善

• 売上高 ：168億7,800万円（前年同期比-8.5%）
• 営業利益 ：7億9,200万円（前年同期比+60.3%）

米国の電炉鋼生産は堅調に推移しましたが、2025年第2四半期に実施したドイツ赤字子会社の売却（連結除外）により減収となりました。しかし、この構造改革によって連結業績の押し下げ要因が解消され、営業利益は前年同期比で +60.3%の大幅増益 を達成、ROS（売上高営業利益率）も2.7%から 4.7% へと向上しました。

⑤ 工業炉及び関連製品事業：AIデータセンター向けMLCC需要が寄与

• 売上高 ：54億9,000万円（前年同期比+28.7%）
• 営業利益 ：12億1,300万円（前年同期比+37.0%）

エネルギー関連（LiB設備投資）の需要は停滞しているものの、 AIデータセンター向け を中心とした積層セラミックコンデンサー（MLCC）用途の受注が好調に推移しました。また、電力インフラ整備を背景とした抵抗器販売も伸び、高水準の利益率（ROS 22.4% ）を維持しています。

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3. 財務基盤とキャッシュフローの状況

財務面においては、過去の大型設備投資が一巡したことでフリーキャッシュフローが 36億円の黒字 に転換しました。また、自己株式取得（150億円規模）を果敢に実施しつつも、バランスシートの健全性は高水準で維持されています。

• 自己資本比率 ：47.0%（前年末比-0.9pt / 調整後 52.2%）
• 調整後ネットD/Eレシオ ：0.24倍 （前年末 0.21倍）
• 現金及び現金同等物期末残高 ：590億4,400万円

手元流動性を確保しながら、政策保有株式の縮小（当期売却収入16億4,200万円）を継続するなど、資産効率の向上に向けた取り組みが進められています。

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4. 通期業績予想の上方修正

上期の好調な進捗と今後の市場環境を踏まえ、同社は2026年12月期の通期連結業績予想を 上方修正 しました。

【スライド解説】 上記の「連結業績予想」スライドは、今回公表された上方修正の全体像を示しています。通期売上高は前回予想（5月公表）の3,700億円から 3,860億円（対前回+160億円、前年比+19.5%） 、営業利益は280億円から 350億円（対前回+70億円、前年比+35.4%） 、当期純利益は120億円から 220億円（対前回+100億円、前年比+9.6%） へと大幅に引き上げられました。 修正の主な背景として、カーボンブラック事業におけるタイヤ・自動車対面業界の底入れとコスト転嫁の進展、ファインカーボン事業での半導体市場拡大に伴う高付加価値製品の販売増、ならびに米国を中心とした黒鉛電極市場の復調が挙げられます。また、政策保有株式の売却に伴う特別利益の発生により、当期純利益も大きく増加する見込みです。

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5. 長期指標の推移とVision 2030に向けた取り組み

【スライド解説】 「主要指標」スライドは、2022年から2026年予想までの長期的財務成果の推移をまとめています。このデータから、同社が市況の波を乗り越え、再び高収益体質へと回帰している傾向が可視化されています。 売上高は2022年の3,403億円から、2026年には過去最高水準となる 3,860億円 へ到達する見通しです。営業利益率（ROS）も2024年の5.5%を底に 9.1% まで回復し、EBITDAマージンは 18.8%（EBITDA額724億円） を見込んでいます。 また、同社は PBR1倍割れ解消 に向けた資本効率改善を重視しており、株主還元（自己株式取得や配当予想の上方修正）を強化しています。ROIC（調整後） 5.4% 、ROE 6.8% を達成し、長期ビジョン「Vision 2030」に向けた持続的な企業価値向上の軌道を歩んでいます。