応用地質

応用地質は、地震や豪雨、土砂災害などへの社会インフラの強靭化を支援する防災・インフラ事業、土壌・地下水汚染対策や洋上風力・地熱など再生可能エネルギーの事業化を支援する環境・エネルギー事業、海外でのインフラ整備・防災・資源開発を担う国際事業の3本柱を持ち、子会社26社及び関連会社4社で構成される。売上は防災・インフラ事業が39.3%、環境・エネルギー事業が39.0%、国際事業が21.6%とほぼ拮抗する(2025年12月期)。国内では応用リソースマネージメントや東北ボーリングが調査・計測を、エヌエス環境やオーシャンエンジニアリングが環境モニタリングや資源探査装置を担う。海外はOYO CORPORATION U.S.A.やKINEMETRICS、GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMSなどが地震観測システムや物理探査機器の開発・製造・販売を手掛ける。