更新・訂正の記録

XBRL には決算期間のほかに、提出日で終わる期間など複数の期間が含まれます。当期を特定する際にこれらを区別しておらず、決算期間ではない区間が当期として選ばれる場合がありました。

同じ開示を読み直すと違う年間配当になる場合がありました。基準を固定するよう修正しました。

日本株の配当ページで、表示言語が画面の部品に渡っておらず、既定の日本語のままになっていました。米国株のページでは渡していたため、日本株だけで起きていました。あわせて、ETFと投資信託向けの項目名が日本語で直書きされていたので、こちらも翻訳するよう修正しました。

直近12か月の実績が揃わない期に、通期の行から値を持ってきて表示していました。期の対応が取れていない値どうしの比になるため、代用をやめて空欄にしています。

決算短信には前年の資料が添付されることがあります。書類単位で当期かどうかを判定していたため、添付に含まれる前年の数値が当期の値として取り込まれる場合がありました。数値ひとつずつに対して、どの期のものかを見て判定するようにしています。

配当の明細を期末日の範囲で振り分ける際に、上限だけを見て下限を見ていませんでした。明細は全期間ぶん届く一方、グラフは表示年数で絞られるため、表示範囲より古い配当がすべて最も古い期に吸い込まれていました。5年表示のある銘柄では、最も古い棒に2013年からの配当が流入して26区分が積まれていました。範囲の下限も見るよう修正し、中間・期末・特別の3区分に戻っています。

損益計算書のトップラインを企業独自の拡張タグでしか開示しない企業があります。ある航空会社は TotalBusinessRevenueRevOA という拡張タグのみで開示しており、標準の売上高・営業収益をどちらも出しません。そのため営業利益・経常利益・純利益・総資産は同じ文脈から取れているのに、売上高だけが欠けていました。拡張タグにも対応し、追加による巻き添えが無いことを本番の全銘柄で事前に確認しています。

財務諸表を米ドル建て、決算短信の表紙を円で開示する企業があります。表紙の値を採ると売上高だけが円になり、同じ行の営業利益はドルのままなので、利益率が為替レートの倍だけずれます。倍率の大きさだけでは、通貨の違いと「一部門の値しか取れていない取りこぼし」を区別できません。同じ行の複数の項目が同率でずれているかどうかで判別し、通貨が一致しない期は採用しないよう修正しました。

ETFの決算短信だけがブラウザ標準のビューアで別タブに開いており、この経路ではログイン状態が引き継がれず、契約しているプランに関わらず未ログインとして扱われていました。他の書類と同じ画面内のビューアに統一しています。一覧を表示しただけでは書類もビューアも読み込まないため、表示が重くなることはありません。

同じ年度・四半期の枠に決算短信の本体と参考資料の両方が届いたとき、どちらを代表として出すかの判定に参考資料の区別がありませんでした。両者は同日に開示されるため日付でも差が付かず、最後は書類IDの文字列比較で決まっていました。書類の一覧には本体が出ているのに、決算発表履歴だけ参考資料が出る期がありました。2017年以降に起きていなかったのは参考資料が作られなくなったためで、判定が正しかったからではありません。

EDINET には業種ごとに固有の収益タグがあり、接尾辞で合計と内訳が分かれます。RevOA や OR<業種> は営業収益の内訳行、NOI は営業外収益ですが、これらが売上高の候補に混ざっていました。綴りから推測すると誤ります。実際、ガス事業では設置工事収益を、高速道路事業では土地賃貸収益を合計と取り違えます。EDINET タクソノミの公式ラベル22,617要素と突き合わせて接尾辞の意味を確定させ、内訳にあたる87件を売上高から外しました。

ETFと投資法人の分配金は、事業会社の決算短信のような機械可読の形式では開示されないため、提出書類の記載から読み取っています。書き方はファンドごとに違い、同じ運用会社でも期によって変わるため、想定から外れた記載では別の値を拾うことがあります。点検で見つかった原因は、株式分割の前後で基準が混在する記載（分割前の金額による中間配当と、分割後の年間配当が同じ表に並ぶ）、1口当たりの金額と総額の取り違え、訂正の開示が同じ期に複数届いたときに変更を重複して数えること、決算期を変更した銘柄で四半期予想の基準日を年度末として扱うこと、などです。原因ごとに修正し、対象の期を作り直しました。

ROE・ROA・1株当たり利益・売上高が、直近12か月の値が無いときに四半期単体の値へ落ちる構造でした。「直近12か月」の枠に3か月ぶんの値が入ることになり、同じカードの中で期間の違う数値が並びます。同種の取り違えは決算サマリーでも起きており、そちらでは営業利益が多数の銘柄でずれていました。代用をやめ、直近12か月の値が無ければ空欄にするよう修正しました。

適時開示と有価証券報告書の一覧で、画面側だけが閲覧年数に10年の上限を設けていました。サーバー側は無制限として扱っているため、プレミアムの方にも案内が出る状態でした。無制限を正しく表現し、制限の無い方には案内自体を出さないよう修正しました。

有価証券報告書と半期報告書の年度末を「書類の題名にある期間の開始から11か月後」として求めていました。決算期を変更した年度は12か月とは限りません。17か月の変則決算だった銘柄では実際の年度末とずれ、半期報告書だけが存在しない期の行に1件だけ置かれ、他が空欄の孤立した行になっていました。題名に終了年月が入っているので、それをそのまま年度末として使うよう修正しました。

決算期の変更で四半期が5つある年度では、第5四半期の決算短信が通期の欄に入っていました。本決算がまだ出ていないのに出たように見える状態です。書類の題名にある四半期の番号を優先して、正しい欄に置くよう修正しました。全角の数字や空白の揺れにも対応しています。

財務諸表の詳細表で、四半期の締め月を第1四半期は6月、第2は9月、第3は12月、通期は3月と決め打ちしていました。3月決算を前提にした値のため、12月決算の銘柄では存在しない期が作られ、全行が空欄の列として残っていました。実データの通期から決算月を読み取り、そこから各四半期を逆算するよう修正しました。決算月が取れない場合は列を作りません。誤った期を作るより出さない方が正しいためです。

配当グラフの並べ替えが、期の表記のうち年だけを見ていました。決算期を変更した銘柄は同じ年に2つの期が存在するため、年だけでは順序が定まらず、入ってきた順に並ぶことになります。表示年数を変えると片方の期が系列に入り、その瞬間から棒と年の対応が1期ぶんずれていました。月まで見て並べるよう修正しました。

配当の明細を、決算月から推定した年度でまとめていました。しかも決算月は最初の1期から決めて全期間に当てていたため、決算期を変更した銘柄が壊れます。3月決算の最終期と、12月決算へ移行した期の配当が同じ年度に潰れ、1本の棒に4つの区分が混ざっていました。表示年数を変えると混ざり方が変わるため、特定の期だけ凹んで見える症状として現れていました。期の対応を明細ごとに取り直すよう修正しました。

決算短信とは別の画面に分かれていたため、同じ期の書類を見比べるのに行き来が必要でした。1つの表にまとめています。

全体の営業収益ではなく、その内訳にあたる項目が売上高として取り込まれていた銘柄がありました。内訳は合計として扱わないよう修正しました。

分配金を集計する期間の窓が、処理する経路によって食い違っていました。片方は決算期の区切りで窓を決め、もう片方は固定の1年窓を使っていたため、半期ごとに決算する投資法人では分配2回ぶんを1回として拾っていました。5銘柄106期を層別に抽出して測ったところ、103期（97%）で値が動き、比の中央値は1.990でした。窓の定義を1つに揃えています。

予定日が動いたとき、移動先の日付が別の経路で仮登録された行に占有されていると、一意制約に触れて取り込み自体が止まっていました。移動先を先に整理してから動かすよう修正しました。移動先が同じ経路の行だった場合は、上書きせず移動を見送って警告を出します。データを失わないためです。

自己資本比率は、百分率で開示する発行体と小数で開示する発行体があります。従来は絶対値が1以上なら百分率とみなして100で割っていましたが、値域でも符号でも表記法は決まりません。たとえば -3.926 は「小数の -392.6%」とも「百分率の -3.926%」とも読めます。全147,628行を実測したうえで、同じ行の自己資本と総資産から求めた値と照らし、100倍か等倍かだけを判定するように修正しました。

ROE・ROA は四半期の純利益を年率に換算する際に、その期の日数で割り戻します。この日数を選ぶときに、XBRL の期間コンテキスト（CurrentYearDuration）ではなく、同じ書類に含まれる時点コンテキスト（FilingDateInstant）が採用される場合がありました。同じ提出物から来た行は開示日が同一のため、どちらが選ばれるかは実質的に偶然に委ねられていました。期間を表すコンテキストだけを使うように修正しました。

EDINET には業種ごとに固有の収益タグがあり、接尾辞で合計と内訳が分かれます。内訳にあたるタグが売上高の候補に混ざっており、銘柄によって水準が不連続に見えることがありました。綴りから推測すると誤ります。ガス事業では設置工事収益を、高速道路事業では土地賃貸収益を合計と取り違えるためです。EDINET タクソノミの公式ラベル22,617要素と突き合わせて接尾辞の意味を確定させ、内訳を売上高から外すよう修正しました。

決算短信の XBRL は、値が無いことを xsi:nil="true" という属性で明示します（画面上の「—」にあたります）。実績がこの形で開示されている期にも、別の経路で持っている値を当てて数値を出していました。その期の開示そのものを見ずに値を決めていたことが原因です。記載が無い期は値を持たない状態に修正しました。

同じ役割のカードなのに、ページによって枠の色や余白が違っていました。あわせて、右上の期間バッジが決算期ではなく暦年を出していた箇所を、会計年度に揃えています。

四半期の実績を年率に直す処理は、通期の会社予想には掛けてはいけません。ところが、その行が通期なのか四半期の累計なのかを判別する材料が一部の経路に渡っておらず、材料が無いときは通期とみなす既定で動いていました。その結果、通期の枠が第2・第3四半期の累計行で埋まっている銘柄で、予想PER・予想PSR・予想PEGが換算後の値で保存されていました。判別に必要な情報を経路に載せるよう修正しました。

「◯年度」といった表記や、数字と空白が混ざった見出しを解析できず、その書類が一覧に出ませんでした。表記の揺れを読み取れるよう修正しました。

決算サマリーの年度を、四半期自身の期末が属する暦年から作っていました。3月決算の第1四半期（4〜6月）が2026年になる一方、同じページの決算発表履歴は会計年度である2027年3月期を返すため、同じ決算に2つの年が並んでいました。会計年度を持っている側の値を使うよう修正しました。書類のタイトル文字列を解析する方法は採っていません。

同じ決算短信の中に、連結の営業利益率と単体の営業利益が並んで含まれることがあります。比率のタグが営業利益の別名として登録されていたため、金額の欄に比率が入り、営業利益から計算する指標も連鎖して崩れていました。比率は比率の項目へ移すよう修正しました。

EDINET のタクソノミは接尾辞で意味が変わります。OrdinaryIncomeLossSummaryOfBusinessResults は経常利益、OrdinaryIncomeSummaryOfBusinessResults は経常収益（トップライン）ですが、後者が経常利益の別名として登録されていたため、保険会社で経常収益が経常利益の欄に入り、本来の連結経常利益を押しのけていました。収益は売上の欄へ付け替え、あわせて TDnet 側の保険業向けタグも売上として解決するよう修正しました。

線の色は日米で同じでしたが、面の塗りだけ米国が濃く、下端も完全には透けていませんでした。日本株と同じく、上昇と下落で濃さを変え、下端は透過するよう揃えました。

開示される1株当たり純資産は小数2桁までのため、そこから逆算した金額と純資産の差は、優先株を持たない普通の銘柄でも丸め誤差ぶんだけ正の値になります。これを実在する控除額とみなして次の期へ引き継いでいたため、開示が無い四半期に微小な控除が積まれていました。意味のある大きさかどうかを見てから引き継ぐように修正しました。

ETFの業種構成を、組入銘柄の一覧から画面側で集計していました。この一覧はプランによって上位10件までに絞られるため、そのままでは「上位10銘柄だけの業種比」という実態と異なる構成比になります。ファンド全体の構成比を持つ値を使うよう切り替えました。あわせて決算ページの四半期チャートも、プランに左右されない側のデータを参照するようにしています。決算ページのチャートはプランによらず全期間を出す方針で、参照元がそれに追随していませんでした。

組入銘柄の一覧から画面側で集計していたため、公表されている構成比とずれることがありました。公表値をそのまま使うよう修正しました。

無料プランでは上位の一部だけを返す仕様に変わった際に、画面に届いた件数をそのまま「開示分◯件」として表示していました。実際には30件が開示されている銘柄で「10件」と出ていました。件数の情報源を、プランの制限を受けない側の値に変更するよう修正しました。

ニュースや提出書類が1件も無い銘柄でも、空のページが検索対象になっていました。米国株を抽出して調べたところ、ニュースが無い銘柄が98.8%、SEC提出書類が無い銘柄が58.3%あり、空のページが多数を占める状態でした。データを持たないページは検索結果に出さないよう修正しました。

ページの内容が検索結果に正しく現れるようにするためのものです。

ETFは事業会社のような財務諸表を持ちませんが、スマートフォンのメニューにその入り口が並んでいました。種別に応じて出し分けるよう修正しました。

同じ期に有価証券報告書と訂正報告書の両方がある場合、後から出た方を採用していました。ところが訂正報告書には、訂正した箇所だけを載せて財務諸表の本体を含まないものがあります。本番のデータを調べたところ、訂正報告書5,714件のうち、貸借対照表と損益計算書の項目が1件も入っていないものが実在していました。単純に新しい方を採ると、中身の無い書類が原本を上書きして数値が全て空になります。中身がある方を優先して選ぶよう修正しました。

配信元が終値しか持たず、始値・高値・安値と出来高を0として返す行があります。0は有効な数値として扱われるため、ローソクが0から終値まで伸びて、その期間の値動きが完全に潰れて見えていました。行ごと捨てるとチャートに数か月の空白ができるので、値幅を持たない点として終値に寄せる形へ修正しました。存在しない値幅を作ることはしていません。

ROE・ROA・自己資本比率を、APIが比率（0〜1）で返していた時期の名残で、表示側でも100倍していました。APIが百分率で返すよう統一されたあとも表示側の変換が残っていたため、二重に掛かっていました。単位の変換はAPI側に集約し、表示側は受け取った値をそのまま出すよう修正しました。売上高から画面で計算している営業利益率・純利益率は、計算の場所が違うのでそのままです。

読み込みに失敗した画像は、ブラウザが壊れた画像の印を描きます。サーバー側で組み立てたページでは、画面側の処理が始まる前に失敗するため、これを止められませんでした。画像の出し方を、失敗しても何も描かれない方式へ変更しています。頭文字を常に下に敷き、その上にロゴを重ねる形にしました。白地を敷いているのは、背景が透明なロゴがあり、敷かないと頭文字が透けてしまうためです。

開く操作が効かない状態でした。

失敗したあと再度読み込まれず、空欄のままになっていました。読み直すよう修正しました。

拡大の入り口が出ず、チャートを大きく見られない状態でした。

数値の並びだけでは、同業他社と比べて高いのか低いのかが読み取りにくい状態でした。

金額の単位が表に書かれておらず、円なのか千円なのかを画面から判断できませんでした。

PERと同じく、PSRにも実績と予想があります。基準が定まっていなかったため、実績を優先して表示するよう修正しました。

米国株は表示用に整形した文字列しか持っておらず、CSVにも「1.2兆」のような表記をそのまま書き出していました。日本株は整形前の数値を書き出しており、同じ操作をしても市場によって扱いが変わる状態でした。整形前の値を持ち回るようにし、米国株も数値として書き出すよう修正しました。

明細を持たない期は応答に含まれないため、その年度の列ごと消えていました。ある銘柄では2016年度の次が2021年度に飛んでいました。欠けた年度を空の期として埋め、年度が連続して並ぶよう修正しました。

貸借対照表・キャッシュフローと、桁区切りや符号の出し方が異なっていました。3表で同じ表記にしています。

APIが百分率で返すようになった後も、画面側に「1以下なら100倍する」という推測が残っていました。この推測は、配当性向が100%を超える銘柄で逆に働きます。配当100円に対して1株利益が10.79円なら配当性向は927%ですが、こうした銘柄が100分の1で表示されていました。推測を撤去し、受け取った値をそのまま出すよう修正しました。

分配金を暦年でまとめるか決算期でまとめるかは種別によって変わりますが、画面側からその種別を渡しておらず、既定の事業会社として扱われていました。そのため REIT やインフラ法人でも決算期での集計になり、年の表記が実態と合わないことがありました。銘柄の種別から適切な区分を渡すよう修正しました。

対応している証券会社が日本国内のものだけであるため、対象外の環境では入り口を出さないようにしました。

日米で共通の部品を実績PER一本にしたため、実績PERを返さない米国株の経路でPERの列が空欄のままになっていました。またオーバービューの割安度は、PERが取れないと0点として計算されるため、空欄ではなく「割高」という誤った評価が出る状態でした。どちらも公開前に見つけて修正しています。

PERには直近12か月の実績にもとづくものと、会社予想にもとづくものがあります。これらを1つの値として扱っていたため、画面によってどちらの基準なのかが定まっていませんでした。スクリーニング・類似企業・オーバービューのそれぞれで、どちらを使うかを決めて表示するよう修正しました。

記事の配信元を判定する条件が緩く、外部の媒体から配信された記事まで当社の記事として扱っていました。その結果、他社の報道機関の記事にも当社のロゴが付いていました。米国株側と同じ判定に揃えるよう修正しました。