1766
東建コーポレーション
1766
東建コーポレーション
¥ -
-
2013年以降、当社が確認できる範囲では13年以上減配していません。予想年間配当金は1口または1株当たり400.0円、現在株価に対する予想利回りは3.01%です。DOE（株主資本配当率）は3.52%、前年から+0.05ポイントです。
DOE（株主資本配当率）は、企業の自己資本に対して年間配当総額が占める割合です。利益の一時的な変動に左右されにくく、株主還元方針の継続性を見る指標として使われます。
会社が公表した方針です。予想配当・支払実績とは異なります。資料確認後の変更が反映されていない場合があります。
前の方針から変更あり
業績・財務・投資等を総合的に勘案して配当を決定する方針
安定的・継続的な配当を基本方針としている
配当性向、企業体質の一層の強化と今後の事業展開に備えるための内部留保の充実などを勘案して決定する方針を採っております長期的に安定した利益還元を継続することを基本とし３【配当政策】当社は、配当については、長期的に安定した利益還元を継続することを基本とし、併せて配当性向、企業体質の一層の強化と今後の事業展開に備えるための内部留保の充実などを勘案して決定する方針を採っております。 当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。 このような基本方針に基づき、第50期(2026年４月期)における配当は、中間配当を実施せず、期末配当１株につき360円を、2026年７月28日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。 当期の内部留保資金は、経営体質の一層の充実並びに将来の事業展開に充当する予定であります。 当社は、「取締役会の決議により、毎年10月31日の最終の株主名簿に記載または記録された株主若しくは登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。 なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。 決議年月日 配当金の総額 (百万円) １株当たり配当額 (円) 2026年７月28日 定時株主総会決議予定 3,996 360
過去の有価証券報告書（最大5期分）から取り込んだ方針です。新しい順に並べています。
剰余金の配当の決定機関事業展開に備えるための内部留保過去の実績配当と予測、 権利落ち日利回り
保有株数を入力して年間受取額を試算
| 銘柄 | 株価 | 1年騰落率 | 時価総額 | PER | PBR | 配当利回り |
|---|---|---|---|---|---|---|
9506 東北電力 | ¥1,329.5-0.56% | +18.28% | 6652億円 | 8.0倍 | 0.6倍 | 3.01% |
1766表示中 東建コーポレーション | ¥13,280+0.91% | -10.93% | 1474億円 | 11.0倍 | 1.3倍 | 3.01% |
4886 あすか製薬ホールディングス | ¥2,157+0.98% | -9.60% | 613億円 | 13.0倍 | 0.9倍 | 3.01% |
3143 オーウイル | ¥730+0.27% | -4.37% | 66億円 | 7.9倍 | 1.1倍 | 3.01% |
6432 竹内製作所 | ¥7,300+0.00% | +37.74% | 3372億円 | 11.9倍 | 1.8倍 | 3.01% |
5162 朝日ラバー | ¥796-0.50% | +24.57% | 36億円 | 28.0倍 | 0.7倍 | 3.02% |
3417 大木ヘルスケアホールディングス | ¥995+0.20% | -29.38% | 136億円 | 18.1倍 | 0.4倍 | 3.02% |
剰余金の配当の決定機関事業展開に備えるための内部留保剰余金の配当の決定機関事業展開に備えるための内部留保剰余金の配当の決定機関事業展開に備えるための内部留保剰余金の配当の決定機関事業展開に備えるための内部留保